建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成27年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	502	280	222
合計	502	280	222

	当連結会計年度(平成28年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	283	149	133
合計	283	149	133

(2) 未経過リース料期末残高相当額

2016/06/23 16:29

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	12	19

2016/06/23 16:29

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※4 有形固定資産取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりです。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	82百万円
機械装置及び運搬具	584	942

2016/06/23 16:29

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、事業別セグメントを構成する連結会社の事業別に資産のグルーピングを行い、遊休資産については、個別資産ごとにグルーピングを行っています。
当社連結子会社である九州ホイール工業㈱の事業用資産について、収益性の低下により投資の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,334百万円)として特別損失に計上しています。その内訳は、建物及び構築物466百万円、機械装置及び運搬具761百万円、その他106百万円です。
なお、回収可能価額については、正味売却価額又は使用価値により測定しています。正味売却価額は不動産鑑定評価額に基づき算定しており、使用価値は将来キャッシュ・フローを3.6%の割引率で割り引いて算定しています。

2016/06/23 16:29

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 10～47年
機械装置及び運搬具 4～14年

2016/06/23 16:29