有価証券報告書-第120期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
イ)有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しています。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しています。
ロ)デリバティブ
時価法を採用しています。
ハ)たな卸資産
商品
商品区分により最終仕入原価法又は総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
製品・半製品・原材料・仕掛品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
貯蔵品
ロールは個別法、その他は主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。