減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング、連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減他1件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 減価償却費
- 7億4900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- 889億2300万
2009年3月
- 減価償却費
- 10億2000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -314億3800万
2010年3月
- 減価償却費
- 10億5300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- 63億400万
2011年3月
- 減価償却費
- 13億500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- 529億3900万
2012年3月
- 減価償却費
- 12億6100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -142億4800万
2013年3月
- 減価償却費
- 13億3500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -1億200万
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -269億7600万
2014年3月
- 減価償却費
- 44億4500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -8億8800万
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -
2015年3月
2016年3月
- 減価償却費
- 45億600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング
- 47億600万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -100万
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -
2017年3月
- 減価償却費
- 43億9600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング
- 16億4000万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- 600万
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -
2018年3月
- 減価償却費
- 44億9200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング
- 9億6100万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- 6億8400万
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -
2019年3月
- 減価償却費
- 58億9300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング
- 27億3100万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -15億9600万
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -
2020年3月
- 減価償却費
- 55億5600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング
- 18億1000万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- 19億9000万
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -
2021年3月
- 減価償却費
- 49億2700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング
- 16億7200万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -100万
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -
2022年3月
- 減価償却費
- 52億1300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング
- 14億5600万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -30億2100万
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -
2023年3月
- 減価償却費
- 55億7400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング
- 28億5100万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -1600万
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -