5406 神戸製鋼所

時価

7915億円

PER 予

6.57倍

2010年以降

赤字-100.79倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.15-1.38倍
（2010-2024年）

4.51%

ROE 予

11.36%

ROA 予

4.11%

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）、顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）、退職給付費用他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）	退職給付費用	コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）	減価償却費 - エンジニアリング事業部門	退職給付引当金	土地再評価差額金（税引後）
2008/03	18.5億	-	2.2億	1100億	-	447億	-
2009/03	-103億赤転	-	3.51億 +59.5%	-550億赤転	-	381億 -14.8%	-
2010/03	71.5億黒転	-	6.98億 +98.9%	-550億 ±0%	-	332億 -12.8%	-
2011/03	-2.97億赤転	-	6.35億 -9%	-	-	293億 -11.7%	0.49億
2012/03	-16億赤拡	-	7.21億 +13.5%	-	-	526億 +79.2%	6.6億大幅増
2013/03	-6.72億赤縮	-	7.47億 +3.6%	-	483百万	516億 -2%	5.17億 -21.7%
2014/03	-	-	18.5億 +148.2%	-	572百万 +18.4%	318億 -38.3%	-0.06億赤転
2015/03	-	-	20.2億 +8.7%	-	614百万 +7.3%	268億 -15.9%	3.56億黒転
2016/03	-	-	20.6億 +2%	-	545百万 -11.2%	220億 -17.7%	1.75億 -50.8%
2017/03	-	-	24.8億 +20.7%	-	-	185億 -15.8%	-
2018/03	-	35.8億	24.9億 +0.3%	-	-	208億 +12%	-
2019/03	-	-	30.2億 +21.4%	-	-	230億 +11%	-
2020/03	-	-	37.9億 +25.4%	-	-	276億 +19.8%	7.92億 +352.6%
2021/03	-	-	34.1億 -10.1%	-	-	361億 +31%	-7.92億赤転
2022/03	-	-	31億 -9%	-	-	436億 +20.5%	0.05億黒転
2023/03	-	-	30.8億 -0.6%	-	-	474億 +8.8%	-
2024/03	-	-	25.5億 -17.2%	-	-	511億 +7.9%	25.4億大幅増

2008年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 18億5000万
顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付費用: 2億2000万
コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）: 1100億
減価償却費 - エンジニアリング事業部門: -
退職給付引当金: 447億4900万
土地再評価差額金（税引後）: -

2009年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -102億9500万
顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付費用: 3億5100万
コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）: -550億
減価償却費 - エンジニアリング事業部門: -
退職給付引当金: 381億4400万
土地再評価差額金（税引後）: -

2010年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 71億4900万
顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付費用: 6億9800万
コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）: -550億
減価償却費 - エンジニアリング事業部門: -
退職給付引当金: 332億4700万
土地再評価差額金（税引後）: -

2011年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -2億9700万
顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付費用: 6億3500万
コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）: -
減価償却費 - エンジニアリング事業部門: -
退職給付引当金: 293億4500万
土地再評価差額金（税引後）: 4900万

2012年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -15億9800万
顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付費用: 7億2100万
コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）: -
減価償却費 - エンジニアリング事業部門: -
退職給付引当金: 525億8700万
土地再評価差額金（税引後）: 6億6000万

2013年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -6億7200万
顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付費用: 7億4700万
コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）: -
減価償却費 - エンジニアリング事業部門: 4億8300万
退職給付引当金: 515億5700万
土地再評価差額金（税引後）: 5億1700万

2014年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付費用: 18億5400万
コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）: -
減価償却費 - エンジニアリング事業部門: 5億7200万
退職給付引当金: 318億1700万
土地再評価差額金（税引後）: -600万

2015年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付費用: 20億1600万
コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）: -
減価償却費 - エンジニアリング事業部門: 6億1400万
退職給付引当金: 267億5800万
土地再評価差額金（税引後）: 3億5600万

2016年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付費用: 20億5700万
コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）: -
減価償却費 - エンジニアリング事業部門: 5億4500万
退職給付引当金: 220億1100万
土地再評価差額金（税引後）: 1億7500万

2017年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付費用: 24億8200万
コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）: -
減価償却費 - エンジニアリング事業部門: -
退職給付引当金: 185億3600万
土地再評価差額金（税引後）: -

2018年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）: 35億8300万
退職給付費用: 24億8900万
コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）: -
減価償却費 - エンジニアリング事業部門: -
退職給付引当金: 207億5200万
土地再評価差額金（税引後）: -

2019年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付費用: 30億2100万
コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）: -
減価償却費 - エンジニアリング事業部門: -
退職給付引当金: 230億2600万
土地再評価差額金（税引後）: -

2020年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付費用: 37億8900万
コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）: -
減価償却費 - エンジニアリング事業部門: -
退職給付引当金: 275億8800万
土地再評価差額金（税引後）: 7億9200万

2021年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付費用: 34億600万
コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）: -
減価償却費 - エンジニアリング事業部門: -
退職給付引当金: 361億4200万
土地再評価差額金（税引後）: -7億9200万

2022年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付費用: 31億
コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）: -
減価償却費 - エンジニアリング事業部門: -
退職給付引当金: 435億5000万
土地再評価差額金（税引後）: 500万

2023年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付費用: 30億8100万
コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）: -
減価償却費 - エンジニアリング事業部門: -
退職給付引当金: 473億9400万
土地再評価差額金（税引後）: -

2024年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
顧客補償等対応費用引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付費用: 25億5100万
コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）: -
減価償却費 - エンジニアリング事業部門: -
退職給付引当金: 511億4600万
土地再評価差額金（税引後）: 25億3800万