5406 神戸製鋼所

時価

7887億円

PER 予

6.55倍

2010年以降

赤字-100.79倍
（2010-2024年）

0.74倍

2010年以降

0.15-1.38倍
（2010-2024年）

4.52%

ROE 予

11.36%

ROA 予

4.11%

売上高 - エンジニアリング、環境対策引当金の増減額（△は減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上高 - エンジニアリング		環境対策引当金の増減額（△は減少）		親会社株主に帰属する四半期純利益		連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出
2008/03	-		-		889億		-
2009/03	-		-		-314億	赤転	-
2009/12	-		-		-379億	赤拡	-
2010/03	-		-		63億	黒転	-
2010/06	-		-		200億	+217.6%	-
2010/09	-		-		295億	+47.1%	-
2010/12	-		-		472億	+60.3%	-
2011/03	-		-		529億	+12.1%	-
2011/06	-		-		98.4億	-81.4%	-
2011/09	-		-		174億	+76.5%	-
2011/12	-		-		126億	-27.4%	-
2012/03	-		-		-142億	赤転	-
2012/06	-		-		-322億	赤拡	-
2012/09	-		-		-382億	赤拡	-
2012/12	-		-		-227億	赤縮	-
2013/03	-		-		-270億	赤拡	-
2013/06	-		-		187億	黒転	-
2013/09	-		-		442億	+135.9%	-
2013/12	-		-		638億	+44.5%	-
2014/03	-		-		702億	+10%	-
2014/06	-		-		229億	-67.3%	-
2014/09	-		-		421億	+83.6%	-
2014/12	-		-		641億	+52.2%	-
2015/03	-		-		865億	+35%	-
2015/06	249億		-		119億	-86.3%	-
2015/09	574億	+130.7%	-		134億	+13%	-
2015/12	841億	+46.5%	-		-139億	赤転	-
2016/03	1317億	+56.6%	-		-216億	赤拡	-
2016/06	244億	-81.5%	-		-20.7億	赤縮	-
2016/09	496億	+103.2%	-		41.1億	黒転	-
2016/12	797億	+60.7%	-		-365億	赤転	-
2017/03	1212億	+52.1%	-		-230億	赤縮	-
2017/06	190億	-84.3%	-		250億	黒転	-
2017/09	480億	+152.2%	-		393億	+57.3%	-
2017/12	810億	+68.7%	-		558億	+41.9%	-
2018/03	1228億	+51.7%	-1億		632億	+13.2%	-69.3億
2018/06	250億	-79.6%	-		127億	-80%	-
2018/09	554億	+121.5%	-		334億	+163.8%	-
2018/12	899億	+62.2%	-		450億	+34.8%	-
2019/03	1518億	+68.8%	19.2億	黒転	359億	-20.2%	-
2019/06	284億	-81.3%	-		-11.6億	赤転	-
2019/09	615億	+116%	-		-62.8億	赤拡	-
2019/12	959億	+56%	-		72.2億	黒転	-
2020/03	1415億	+47.6%	8.61億	-55.2%	-680億	赤転	-
2020/06	261億	-81.6%	-		-132億	赤縮	-
2020/09	560億	+114.7%	-		-152億	赤拡	-
2020/12	909億	+62.3%	-		38.1億	黒転	-
2021/03	1361億	+49.8%	-		232億	+509.2%	-
2021/06	247億	-81.9%	-		189億	-18.6%	-
2021/09	557億	+125.8%	-		345億	+82.5%	-
2021/12	899億	+61.4%	-		541億	+56.7%	-
2022/03	1357億	+50.9%	-		601億	+11.1%	-
2022/06	287億	-78.8%	-		210億	-65%	-
2022/09	612億	+113%	-		280億	+33.1%	-
2022/12	986億	+61.2%	-		475億	+69.6%	-
2023/03	1452億	+47.3%	-		726億	+52.7%	-
2023/06	349億	-76%	-		255億	-64.9%	-
2023/09	752億	+115.3%	-		803億	+215.7%	-
2023/12	1178億	+56.7%	-		1097億	+36.6%	-
2024/03	-		-		1096億	-0.2%	-

2008年3月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 889億2300万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2009年3月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: -314億3800万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2009年12月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: -379億1300万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2010年3月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 63億400万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2010年6月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 200億2100万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2010年9月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 294億5200万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2010年12月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 472億2300万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2011年3月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 529億3900万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2011年6月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 98億3700万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2011年9月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 173億5800万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2011年12月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 125億9800万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2012年3月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: -142億4800万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2012年6月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: -322億2800万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2012年9月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: -381億9900万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2012年12月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: -226億9300万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2013年3月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: -269億7600万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2013年6月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 187億2100万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2013年9月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 441億7100万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2013年12月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 638億1600万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2014年3月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 701億9100万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2014年6月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 229億4300万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2014年9月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 421億1500万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2014年12月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 641億1900万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2015年3月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 865億4900万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2015年6月

売上高 - エンジニアリング: 248億8000万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 118億8100万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2015年9月

売上高 - エンジニアリング: 574億100万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 134億2800万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2015年12月

売上高 - エンジニアリング: 840億8600万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: -138億5000万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2016年3月

売上高 - エンジニアリング: 1317億1200万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: -215億5600万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2016年6月

売上高 - エンジニアリング: 243億9800万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: -20億6700万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2016年9月

売上高 - エンジニアリング: 495億8600万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 41億900万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2016年12月

売上高 - エンジニアリング: 796億9500万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: -364億7800万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2017年3月

売上高 - エンジニアリング: 1211億8200万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: -230億4500万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2017年6月

売上高 - エンジニアリング: 190億3100万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 250億900万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2017年9月

売上高 - エンジニアリング: 480億300万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 393億4900万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2017年12月

売上高 - エンジニアリング: 809億9000万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 558億2300万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2018年3月

売上高 - エンジニアリング: 1228億3400万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -1億
親会社株主に帰属する四半期純利益: 631億8800万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -69億2900万

2018年6月

売上高 - エンジニアリング: 250億2000万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 126億5900万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2018年9月

売上高 - エンジニアリング: 554億1900万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 333億9900万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2018年12月

売上高 - エンジニアリング: 899億1500万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 450億3300万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2019年3月

売上高 - エンジニアリング: 1517億5300万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: 19億2100万
親会社株主に帰属する四半期純利益: 359億4000万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2019年6月

売上高 - エンジニアリング: 284億4700万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: -11億5500万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2019年9月

売上高 - エンジニアリング: 614億5300万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: -62億8100万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2019年12月

売上高 - エンジニアリング: 958億7400万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 72億1700万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2020年3月

売上高 - エンジニアリング: 1415億3600万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: 8億6100万
親会社株主に帰属する四半期純利益: -680億800万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2020年6月

売上高 - エンジニアリング: 260億7800万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: -131億6700万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2020年9月

売上高 - エンジニアリング: 560億
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: -152億900万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2020年12月

売上高 - エンジニアリング: 908億6900万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 38億1400万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2021年3月

売上高 - エンジニアリング: 1361億3800万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 232億3400万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2021年6月

売上高 - エンジニアリング: 246億6500万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 189億1900万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2021年9月

売上高 - エンジニアリング: 556億9200万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 345億1900万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2021年12月

売上高 - エンジニアリング: 898億8900万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 540億9800万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2022年3月

売上高 - エンジニアリング: 1356億6100万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 600億8300万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2022年6月

売上高 - エンジニアリング: 287億700万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 210億3800万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2022年9月

売上高 - エンジニアリング: 611億5200万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 280億800万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2022年12月

売上高 - エンジニアリング: 985億6500万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 475億1000万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2023年3月

売上高 - エンジニアリング: 1452億2400万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 725億6600万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2023年6月

売上高 - エンジニアリング: 349億2000万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 254億5100万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2023年9月

売上高 - エンジニアリング: 751億6700万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 803億4800万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2023年12月

売上高 - エンジニアリング: 1178億1900万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 1097億2700万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -

2024年3月

売上高 - エンジニアリング: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
親会社株主に帰属する四半期純利益: 1095億5200万
連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出: -