当期変動額合計、研究開発費 - エンジニアリング、資産の部 - 鉄鋼事業部門他2件
2008年3月
- 当期変動額合計
- -9400万
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 資産の部 - 鉄鋼事業部門
- -
- 退職給付費用
- 2億2000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2009年3月
- 当期変動額合計
- -4900万
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 資産の部 - 鉄鋼事業部門
- -
- 退職給付費用
- 3億5100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2010年3月
- 当期変動額合計
- -1億1500万
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 資産の部 - 鉄鋼事業部門
- -
- 退職給付費用
- 6億9800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2011年3月
- 当期変動額合計
- -8200万
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 資産の部 - 鉄鋼事業部門
- -
- 退職給付費用
- 6億3500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4400万
2012年3月
- 当期変動額合計
- -5900万
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 資産の部 - 鉄鋼事業部門
- -
- 退職給付費用
- 7億2100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7億8000万
2013年3月
- 当期変動額合計
- -6500万
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 資産の部 - 鉄鋼事業部門
- 9493億6100万
- 退職給付費用
- 7億4700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 13億8900万
2014年3月
- 当期変動額合計
- -
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 資産の部 - 鉄鋼事業部門
- 9542億7500万
- 退職給付費用
- 18億5400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 23億4700万
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 資産の部 - 鉄鋼事業部門
- 9648億7800万
- 退職給付費用
- 20億1600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 28億1700万
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 資産の部 - 鉄鋼事業部門
- 9360億7300万
- 退職給付費用
- 20億5700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -14億2300万
2017年3月
- 当期変動額合計
- -
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 資産の部 - 鉄鋼事業部門
- -
- 退職給付費用
- 24億8200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5億6200万
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 資産の部 - 鉄鋼事業部門
- -
- 退職給付費用
- 24億8900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億6700万
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 研究開発費 - エンジニアリング
- 23億
- 資産の部 - 鉄鋼事業部門
- -
- 退職給付費用
- 30億2100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -39億500万
2020年3月
- 当期変動額合計
- -
- 研究開発費 - エンジニアリング
- 24億
- 資産の部 - 鉄鋼事業部門
- -
- 退職給付費用
- 37億8900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -26億3500万
2021年3月
- 当期変動額合計
- -
- 研究開発費 - エンジニアリング
- 21億
- 資産の部 - 鉄鋼事業部門
- -
- 退職給付費用
- 34億600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 26億3600万
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 研究開発費 - エンジニアリング
- 23億
- 資産の部 - 鉄鋼事業部門
- -
- 退職給付費用
- 31億
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 24億9300万
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 研究開発費 - エンジニアリング
- 35億
- 資産の部 - 鉄鋼事業部門
- -
- 退職給付費用
- 30億8100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 10億8600万
2024年3月
- 当期変動額合計
- -
- 研究開発費 - エンジニアリング
- 46億
- 資産の部 - 鉄鋼事業部門
- -
- 退職給付費用
- 25億5100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 54億1100万