日本製鋼所(5631)ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億3400万
- 2009年3月31日 -26.95%
- 2億4400万
- 2010年3月31日 -68.85%
- 7600万
- 2011年3月31日 -50%
- 3800万
- 2015年3月31日 -100%
- 0
- 2015年6月30日
- 10億7400万
- 2015年9月30日 -0.09%
- 10億7300万
- 2015年12月31日 -12.02%
- 9億4400万
- 2016年3月31日 -3.39%
- 9億1200万
- 2016年6月30日 -9.65%
- 8億2400万
- 2016年9月30日 -13.83%
- 7億1000万
- 2016年12月31日 -4.79%
- 6億7600万
- 2017年3月31日 -2.81%
- 6億5700万
- 2017年6月30日 -4.72%
- 6億2600万
- 2017年9月30日 -10.22%
- 5億6200万
- 2017年12月31日 -8.72%
- 5億1300万
- 2018年3月31日 -0.78%
- 5億900万
- 2018年6月30日 -15.52%
- 4億3000万
- 2018年9月30日 -13.26%
- 3億7300万
- 2018年12月31日 -11.8%
- 3億2900万
- 2019年3月31日 -18.54%
- 2億6800万
- 2019年6月30日 -20.9%
- 2億1200万
- 2019年9月30日 -27.83%
- 1億5300万
- 2019年12月31日 +477.12%
- 8億8300万
- 2020年3月31日 -11.44%
- 7億8200万
- 2020年6月30日 -10.87%
- 6億9700万
- 2020年9月30日 -5.88%
- 6億5600万
- 2020年12月31日 -6.4%
- 6億1400万
- 2021年3月31日 -6.68%
- 5億7300万
- 2021年6月30日 -7.16%
- 5億3200万
- 2021年9月30日 -7.89%
- 4億9000万
- 2021年12月31日 -8.37%
- 4億4900万
- 2022年3月31日 -9.35%
- 4億700万
- 2022年6月30日 -10.07%
- 3億6600万
- 2022年9月30日 -11.2%
- 3億2500万
- 2022年12月31日 -12.62%
- 2億8400万
- 2023年3月31日 -14.79%
- 2億4200万
- 2023年6月30日 -16.53%
- 2億200万
- 2023年9月30日 -20.3%
- 1億6100万
- 2023年12月31日 -24.84%
- 1億2100万
- 2024年3月31日 -33.88%
- 8000万
- 2024年6月30日 -50%
- 4000万
個別
- 2008年3月31日
- 1億5300万
- 2009年3月31日 -24.84%
- 1億1500万
- 2010年3月31日 -33.91%
- 7600万
- 2011年3月31日 -50%
- 3800万
- 2014年3月31日 +36.84%
- 5200万
- 2016年3月31日 +113.46%
- 1億1100万
- 2017年3月31日 -25.23%
- 8300万
- 2018年3月31日 -33.73%
- 5500万
- 2019年3月31日 -50.91%
- 2700万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 5億6600万
- 2022年3月31日 -28.62%
- 4億400万
- 2023年3月31日 -40.1%
- 2億4200万
- 2024年3月31日 -66.94%
- 8000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2026/06/19 15:30
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ヘッジ対象とヘッジ手段の相場変動、キャッシュ・フロー変動の累計を比較し、両者の変動額等を基礎にして判断しております。2026/06/19 15:30
(4)のれんの償却方法及び償却期間
5年間の定額法