愛知製鋼（5482）の建物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 139億8200万
2009年3月31日 -4.79%: 133億1200万
2010年3月31日 -6.04%: 125億800万
2011年3月31日 -4.14%: 119億9000万
2012年3月31日 +6.36%: 127億5200万
2013年3月31日 -6.13%: 119億7000万
2014年3月31日 -2.2%: 117億700万
2015年3月31日 -0.86%: 116億600万
2016年3月31日 -4.38%: 110億9800万
2017年3月31日 +30.47%: 144億8000万
2018年3月31日 +12.42%: 162億7800万
2019年3月31日 +12.23%: 182億6800万
2020年3月31日 +3.7%: 189億4400万
2021年3月31日 +0.29%: 189億9800万
2022年3月31日 -5.14%: 180億2200万
2023年3月31日 +3.1%: 185億8000万
2024年3月31日 +2.12%: 189億7400万
2025年3月31日 +13.14%: 214億6800万
2026年3月31日 -3.51%: 207億1500万

有報情報

#1 圧縮記帳額に関する注記

※2 固定資産の取得価額から直接控除している、国庫補助金等による圧縮記帳額

	前事業年度(2025年3月31日)		当事業年度(2026年3月31日)
建物	45	百万円	45	百万円
構築物	-		443

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#2 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）

使用権資産に関連する損益及びリースに係るキャッシュ・アウトフローは以下のとおりであります。

		(単位:百万円)
使用権資産に係る減価償却費
建物及び構築物を原資産とするもの	138	135
機械装置及び運搬具を原資産とするもの	231	258

② 使用権資産の帳簿価額
使用権資産の帳簿価額の内訳は以下のとおりであります。

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#3 注記事項－引当金、連結財務諸表（IFRS）（連結）

(注) 資産除去債務は、工場設備等に関連する有害物質を除去する法的義務及び不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務を有する場合などに、当該義務を履行するにあたって将来見込まれる支出に関して引当金を認識するとともに、当該資産(建物等の有形固定資産)の取得原価に含めており、当該資産は「注記3.重要性がある会計方針 (6)有形固定資産」に記載の見積耐用年数にわたって減価償却を行っております。なお、経済的便益の流出が見込まれる時期は、当該資産の解体・除去コスト及び原状回復コストが発生した時点であります。

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#4 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）

前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

セグメント	用途	種類	減損損失(百万円)
鋼(ハガネ)カンパニー	遊休資産	建物及び構築物	2
鋼(ハガネ)カンパニー	遊休資産	機械装置及び運搬具	60

回収可能価額は、遊休資産については処分コスト控除後の公正価値により測定しておりますが、当該資産のうち売却が困難なことから実質的な価値はないと判断された資産については、帳簿価額を備忘価額又は零まで減額しております。公正価値のヒエラルキーはレベル3であります。
当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)

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#5 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

主要な有形固定資産の見積耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～17年

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