合同製鐵(5410)の経常利益又は経常損失(△) - その他の推移 - 全期間
連結
- 2019年6月30日
- 2900万
- 2019年9月30日 +96.55%
- 5700万
- 2019年12月31日 +78.95%
- 1億200万
- 2020年3月31日 +68.63%
- 1億7200万
- 2020年6月30日 -68.02%
- 5500万
- 2020年9月30日 +94.55%
- 1億700万
- 2020年12月31日 +61.68%
- 1億7300万
- 2021年3月31日 +43.35%
- 2億4800万
- 2021年6月30日 -66.94%
- 8200万
- 2021年9月30日 +6.1%
- 8700万
- 2021年12月31日 +102.3%
- 1億7600万
- 2022年3月31日 +35.23%
- 2億3800万
- 2022年6月30日 -49.58%
- 1億2000万
- 2022年9月30日 +53.33%
- 1億8400万
- 2022年12月31日 +35.33%
- 2億4900万
- 2023年3月31日 +4.42%
- 2億6000万
- 2023年6月30日 -81.54%
- 4800万
- 2023年9月30日 +193.75%
- 1億4100万
- 2023年12月31日 +77.3%
- 2億5000万
- 2024年3月31日 +46.4%
- 3億6600万
- 2024年6月30日 -64.21%
- 1億3100万
- 2024年9月30日 +56.49%
- 2億500万
- 2024年12月31日 +71.71%
- 3億5200万
- 2025年3月31日 +30.68%
- 4億6000万
- 2025年6月30日 -69.13%
- 1億4200万
- 2025年9月30日 +83.8%
- 2億6100万
- 2025年12月31日 +59.77%
- 4億1700万
- 2026年3月31日 +29.26%
- 5億3900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額は、各セグメント間の債権債務の相殺消去であります。2025/06/24 13:00
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、砕石・砕砂事業等であります。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失の調整額は、各セグメント間の取引消去であります。
(2) セグメント資産の調整額は、各セグメント間の債権債務の相殺消去であります。
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。2025/06/24 13:00 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/24 13:00
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一であります。報告セグメントの利益又は損失は経常利益又は経常損失であります。
セグメント間の売上高は第三者間取引価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- ⅲ) 業績連動報酬等に関する事項2025/06/24 13:00
取締役(社外取締役を除く)の業績連動報酬は、経営に対する貢献度がより反映できる指標として、前事業年度の単体経常利益に応じた役職毎の責任を考慮した連動単価に基づく業績連動報酬額を基本報酬額に加算し、月例で支給するものとしております。なお、業績連動指標の目標値については、コストの大部分を占める主原料価格の変動が大きい電炉事業特性を踏まえ、採用しておりません。
② 役員区分ごとの報酬等の総額、報酬等の種類別の総額及び対象となる役員の員数 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- このような経営環境下、当社グループは2022年度、2023年度において中期ビジョンで掲げた収益目標を超過達成したことや、経営課題が大きく変化してきたこと等に鑑み、昨年2月に「合同製鐵グループ中期ビジョン2025」を見直し、新たな経営目標を設定いたしました。2025年度はその最終年度となりますが、当社グループは全社一体となって経営目標の達成に向けて鋭意取り組んでまいります。2025/06/24 13:00
具体的には、製造・販売におけるシナジー効果を最大限に発揮すべく、これまでの商慣習の適正化などに加え、合同製鐵グループの朝日工業㈱、三星金属工業㈱、㈱トーカイとの連携をさらに強化することで一体的な運営を進め、最適生産・出荷体制の追求、営業力の強化、高機能商品の拡販に努めてまいります。また、電力、燃料の軽減につながる省エネルギー投資やカーボンニュートラル実現に向けた施策の実行、DXの推進、人的資本への投資やBCPへの対応などにも一層注力してまいります。2025年度見直し後目標 売 上 高 2,250億円 経常利益 160億円 R O S 7.0%
2019年3月にグループ化いたしました朝日工業㈱とは、鉄鋼事業における経営基盤の強化を通じた企業価値向上を目指し、以下の施策をグループ一体となって取り組んでまいります。