有価証券報告書-第114期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

② 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(ア)有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を採用しております。ただし、建物並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物 主として31年
機械装置 主として14年
(イ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアの見込利用可能期間は主として5年であります。
(ウ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。