5481 山陽特殊製鋼

5481
2025/04/22
時価
1495億円
PER 予
21.36倍
2010年以降
赤字-149.38倍
(2010-2024年)
PBR
0.67倍
2010年以降
0.23-1.03倍
(2010-2024年)
配当 予
0.73%
ROE 予
3.13%
ROA 予
1.82%
資料
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山陽特殊製鋼(5481)の研究開発費 - 粉末の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

連結

2019年3月31日
6億6500万
2020年3月31日 -17.29%
5億5000万
2021年3月31日 -4.36%
5億2600万
2022年3月31日 -4.75%
5億100万
2023年3月31日 -28.14%
3億6000万
2024年3月31日 +14.44%
4億1200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社は、製品別の事業部等を置き、各事業部等は、取り扱う製品について国内および海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
したがって、当社は事業部等を基礎とした製品別のセグメントから構成されており、「鋼材」事業、「粉末」事業および「素形材」事業を報告セグメントとしております。
「鋼材」事業は、軸受鋼、機械構造用鋼、ステンレス鋼、耐熱鋼、工具鋼などの各種特殊鋼製品の製造および販売などを行っております。「粉末」事業は、金属粉末製品の製造および販売を行っております。「素形材」事業は、特殊鋼棒鋼・鋼管を素材とする素形材製品の製造および販売を行っております。
2024/06/26 15:17
#2 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
※2 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額
2024/06/26 15:17
#3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
客との契約から生じる収益を分解した情報
当社グループは、鋼材事業、粉末事業、素形材事業およびその他の事業を営んでおります。各事業の主な製品は、鋼材事業は軸受鋼、機械構造用鋼、ステンレス鋼、耐熱鋼および工具鋼などの各種特殊鋼製品、粉末事業は金属粉末製品、素形材事業は特殊鋼棒鋼・鋼管を母材とする素形材製品であります。各事業は日本、欧州、アジアなど向けに販売を展開しており、各地域別の売上高は以下のとおりです。
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
2024/06/26 15:17
#4 従業員の状況(連結)
2024年3月31日現在
セグメントの名称従業員数(名)
鋼材事業5,316(1,282)
粉末事業66(3)
素形材事業840(27)
(注) 1 「従業員数」は、就業人員であります。
2 従業員数欄の(外書)は臨時従業員の年間平均雇用人員であります。
2024/06/26 15:17
#5 研究開発活動
当社グループでは、カーボンニュートラル(以下、CN)やグローバルな特殊鋼マーケットでの企業価値の更なる向上に向け、研究開発・品質競争力の強化による技術先進性の更なる拡大を推進しております。このため、商品開発、プロセス開発および基盤研究の機能を明確化するとともに、研究開発の企画機能を強化することで、市場構造の変化や将来的なニーズに応える新商品・技術開発を推進してまいります。また、2050年CNに向けたエコプロダクトの創出を念頭に、更なる市場の拡大が見込まれる「EV」「風力発電」「鉄道」等の分野での多様なニーズに応える技術開発の深化を追求しております。さらに、グループ会社間の連携による相乗効果の発現への取組みを加速させております。
当社グループの研究開発は、当社「研究・開発センター」を中心に推進しており、当連結会計年度の研究開発費の総額は2,228百万円であります。
セグメントごとの主要な研究課題、研究成果および研究開発費は次のとおりであります。
2024/06/26 15:17
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
・素形材事業は、グローバルなサプライチェーン一貫での競争力を活かし、収益基盤を一層強化する。
粉末事業は、今後需要増が見込まれる高収益アイテム(3Dプリンター、半導体、DⅩ・カーボンニュートラル対応)の販売拡大、新規アイテムの発掘などを通じ、更なる利益成長を目指す。
(ⅲ)ESGの取組み強化
2024/06/26 15:17
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
運転資金などの短期資金は、主に自己資金、コマーシャル・ペーパー、金融機関等からの借入金を財源とし、設備投資や事業投資などの長期資金は、主に自己資金、社債、金融機関からの借入金を財源としております。また、金融市場の混乱等により必要な資金の確保が困難になる場合に備え、金融機関5社と総額136億32百万円の特定融資枠契約を締結しております。
戦略的投資につきましては、当連結会計年度において、原価低減、省エネや省力、生産設備の健全化のための老朽更新など177億3百万円の設備投資を実施し、また、研究開発費は総額22億28百万円を計上いたしました。2024年3月期以降の重要な設備の新設等の計画については、「第3 設備の状況 3 設備の新設、除却等の計画」をご参照ください。
株主還元につきましては、経営における重要課題の一つと考えており、連結配当性向35%程度(のれん償却費を除く連結配当性向30%程度)を目安として、剰余金の配当を実施することとしております。当社の配当政策については、「第4 提出会社の状況 3 配当政策」をご参照ください。
2024/06/26 15:17

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