有価証券報告書-第111期(2022/04/01-2023/03/31)
(収益認識関係)
1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報
当社グループは、鋼材事業、粉末事業、素形材事業およびその他の事業を営んでおります。各事業の主な製品は、鋼材事業は軸受鋼、機械構造用鋼、ステンレス鋼、耐熱鋼および工具鋼などの各種特殊鋼製品、粉末事業は金属粉末製品、素形材事業は特殊鋼棒鋼・鋼管を母材とする素形材製品であります。各事業は日本、欧州、アジアなど向けに販売を展開しており、各地域別の売上高は以下のとおりです。
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
(注) 1 外部顧客への売上高は、全て顧客との契約から生じる収益であり、顧客の所在地を基礎とした国または地域に分類しております。
2 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれていない情報処理サービス事業であります。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
(注) 1 外部顧客への売上高は、全て顧客との契約から生じる収益であり、顧客の所在地を基礎とした国または地域に分類しております。
2 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれていない情報処理サービス事業であります。
2 収益を理解するための基礎となる情報
「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項) 4 会計方針に関する事項 (4) 重要な収益及び費用の計上基準」に記載の通りであります。
3 当連結会計年度及び翌連結会計年度以降の収益の金額を理解するための情報
連結貸借対照表に計上されている契約資産および契約負債については、残高に重要性が乏しく、記載を省略しております。
また、当社グループにおいては、当初の予想契約期間が1年を超える重要な取引がないため、残存履行義務に関する情報の記載を省略しております。
1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報
当社グループは、鋼材事業、粉末事業、素形材事業およびその他の事業を営んでおります。各事業の主な製品は、鋼材事業は軸受鋼、機械構造用鋼、ステンレス鋼、耐熱鋼および工具鋼などの各種特殊鋼製品、粉末事業は金属粉末製品、素形材事業は特殊鋼棒鋼・鋼管を母材とする素形材製品であります。各事業は日本、欧州、アジアなど向けに販売を展開しており、各地域別の売上高は以下のとおりです。
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
| (単位:百万円) | ||||||
| 報告セグメント | その他 | 合計 | ||||
| 鋼材 | 粉末 | 素形材 | 計 | |||
| 外部顧客への売上高の | ||||||
| 向先別内訳 | ||||||
| 日本 | 120,202 | 3,471 | 10,395 | 134,069 | 71 | 134,141 |
| 欧州 | 161,199 | 4 | 10 | 161,214 | ― | 161,214 |
| アジア | 50,554 | 900 | 4,753 | 56,208 | ― | 56,208 |
| 北米 | 7,844 | 178 | 1,834 | 9,856 | ― | 9,856 |
| その他 | 889 | ― | 966 | 1,856 | ― | 1,856 |
| 合計 | 340,691 | 4,554 | 17,960 | 363,206 | 71 | 363,278 |
(注) 1 外部顧客への売上高は、全て顧客との契約から生じる収益であり、顧客の所在地を基礎とした国または地域に分類しております。
2 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれていない情報処理サービス事業であります。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
| (単位:百万円) | ||||||
| 報告セグメント | その他 | 合計 | ||||
| 鋼材 | 粉末 | 素形材 | 計 | |||
| 外部顧客への売上高の | ||||||
| 向先別内訳 | ||||||
| 日本 | 135,511 | 4,391 | 10,421 | 150,325 | 162 | 150,488 |
| 欧州 | 160,053 | 22 | ― | 160,076 | ― | 160,076 |
| アジア | 60,076 | 709 | 5,746 | 66,533 | ― | 66,533 |
| 北米 | 11,274 | 187 | 2,036 | 13,498 | ― | 13,498 |
| その他 | 1,592 | ― | 1,655 | 3,247 | ― | 3,247 |
| 合計 | 368,508 | 5,312 | 19,860 | 393,680 | 162 | 393,843 |
(注) 1 外部顧客への売上高は、全て顧客との契約から生じる収益であり、顧客の所在地を基礎とした国または地域に分類しております。
2 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれていない情報処理サービス事業であります。
2 収益を理解するための基礎となる情報
「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項) 4 会計方針に関する事項 (4) 重要な収益及び費用の計上基準」に記載の通りであります。
3 当連結会計年度及び翌連結会計年度以降の収益の金額を理解するための情報
連結貸借対照表に計上されている契約資産および契約負債については、残高に重要性が乏しく、記載を省略しております。
また、当社グループにおいては、当初の予想契約期間が1年を超える重要な取引がないため、残存履行義務に関する情報の記載を省略しております。