東北特殊鋼（5484）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 76億34万
2009年3月31日 -3.84%: 73億859万
2010年3月31日 -5.48%: 69億781万
2010年12月31日 -4.25%: 66億1426万
2011年3月31日 -1.48%: 65億1635万
2011年6月30日 +5.45%: 68億7116万
2011年9月30日 -1.19%: 67億8964万
2011年12月31日 +0.1%: 67億9629万
2012年3月31日 -1.31%: 67億707万
2012年6月30日 -1.39%: 66億1360万
2012年9月30日 -1.48%: 65億1557万
2012年12月31日 -1.5%: 64億1797万
2013年3月31日 +3.28%: 66億2846万
2013年6月30日 -1.48%: 65億3003万
2013年9月30日 -0.75%: 64億8117万
2013年12月31日 -1.26%: 63億9970万
2014年3月31日 -1.35%: 63億1322万
2014年6月30日 -1.34%: 62億2885万
2014年9月30日 -0.3%: 62億1035万
2014年12月31日 -0.49%: 61億7968万
2015年3月31日 -2.73%: 60億1094万
2015年6月30日 -1.51%: 59億2037万
2015年9月30日 -1.78%: 58億1496万
2015年12月31日 -1.37%: 57億3526万
2016年3月31日 -1.73%: 56億3632万
2016年6月30日 -1.89%: 55億2989万
2016年9月30日 -1.42%: 54億5125万
2016年12月31日 -1.1%: 53億9132万
2017年3月31日 -1.42%: 53億1455万
2017年6月30日 -1.35%: 52億4298万
2017年9月30日 -0.76%: 52億306万
2017年12月31日 +3.32%: 53億7557万
2018年3月31日 -1.26%: 53億805万
2018年6月30日 -1.4%: 52億3370万
2018年9月30日 -0.61%: 52億184万
2018年12月31日 +8.46%: 56億4196万
2019年3月31日 -0.96%: 55億8778万
2019年6月30日 -1.3%: 55億1520万
2019年9月30日 -1.48%: 54億3346万
2019年12月31日 -1.28%: 53億6373万
2020年3月31日 -2.3%: 52億4050万
2020年6月30日 -0.52%: 52億1306万
2020年9月30日 -1.74%: 51億2249万
2020年12月31日 +2.34%: 52億4245万
2021年3月31日 -8.01%: 48億2278万
2021年6月30日 -1.82%: 47億3483万
2021年9月30日 -1.13%: 46億8129万
2021年12月31日 -1.52%: 46億991万
2022年3月31日 -5.14%: 43億7279万
2022年6月30日 -0.69%: 43億4277万
2022年9月30日 -0.13%: 43億3728万
2022年12月31日 -0.93%: 42億9687万
2023年3月31日 -1.4%: 42億3665万
2023年6月30日 -0.87%: 41億9999万
2023年9月30日 -1.53%: 41億3563万
2023年12月31日 -0.86%: 41億20万
2024年3月31日 -1.55%: 40億3684万
2024年6月30日 -1.37%: 39億8145万
2024年9月30日 -0.98%: 39億4232万
2024年12月31日 -1.55%: 38億8136万
2025年3月31日 -0.71%: 38億5361万
2025年6月30日 -2.09%: 37億7292万
2025年9月30日 -1.11%: 37億3110万
2025年12月31日 -1.01%: 36億9323万

有報情報

#1 減損損失に関する注記（連結）: 上記の精密加工事業用資産につきましては、自動車産業における長引く在庫調整や半導体市場の減速による売上減少に加え、原材料価格や電力費等の製造原価上昇分の全てを販売価格に転嫁できていないことで収益性が悪化していることから、同グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(534,696千円)として特別損失に計上しました。
その内訳は、建物及び構築物69,248千円、機械装置及び運搬具435,306千円、その他30,141円であります。
なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、割引率は4.5%であります。
2025/06/23 14:30