ヨドコウ(5451)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 100億8400万
- 2010年3月31日 -6.06%
- 94億7300万
- 2011年3月31日 -5.32%
- 89億6900万
- 2012年3月31日 -6.17%
- 84億1600万
- 2013年3月31日 -5.99%
- 79億1200万
- 2014年3月31日 -4.65%
- 75億4400万
- 2015年3月31日 -4.89%
- 71億7500万
- 2016年3月31日 -3.9%
- 68億9500万
- 2017年3月31日 +16.59%
- 80億3900万
- 2018年3月31日 -2.64%
- 78億2700万
- 2019年3月31日 -4.24%
- 74億9500万
- 2020年3月31日 -2.13%
- 73億3500万
- 2021年3月31日 -3.08%
- 71億900万
- 2022年3月31日 +37.73%
- 97億9100万
- 2023年3月31日 -0.83%
- 97億1000万
- 2024年3月31日 -3.98%
- 93億2400万
- 2025年3月31日 -1.71%
- 91億6500万
- 2026年3月31日 -3.58%
- 88億3700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。2026/06/22 13:16
(ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/06/22 13:16
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 土地 2百万円 246百万円 建物及び構築物 7 0 機械装置及び運搬具 0 2 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2026/06/22 13:16
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 62百万円 147百万円 機械装置及び運搬具 101 19 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2026/06/22 13:16
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物 647百万円 647百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増加額のうち主なもの2026/06/22 13:16
建物 支社 空調換気設備更新工事 149百万円
機械装置及び装置 市川工場 圧延機 主機ドライブ装置更新 395百万円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/22 13:16
当社及び連結子会社は主に継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分別に資産のグルーピングを行っており、資産のグルーピング毎に減損の検討を行っております。当連結会計年度においては、子会社である淀鋼商事㈱におきまして、同社が保有する社宅および寮の一部を売却することを決定しましたので、他の事業用資産から切り離し帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失(56百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は、土地(43百万円)・建物及び構築物(12百万円)であります。また子会社である福井ヨドコウ㈱におきまして、事業環境の変化などから稼働の目途が立たない資産を、他の事業用資産から切り離し帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失(315百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建設仮勘定(315百万円)であります。場所 用途 種類 金額 (単位:百万円) 兵庫県尼崎市 寮 土地 22 建物及び構築物 12 福井県坂井市 遊休資産 建設仮勘定 315
なお、回収可能価額は、外部業者による購入希望価額および外部専門家による鑑定評価を基礎とした正味売却価額により算出しております。 - #7 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2026/06/22 13:16
2.賃貸等不動産の期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は建物(442百万円)、為替換算差額(72百万円)であり、主な減少額は建物減価償却額(217百万円)であり、当連結会計年度額の増減額のうち、主な増加額は建物(191百万円)、為替換算差額(62百万円)であり、主な減少額は土地(1,351百万円)、建物減価償却額(228百万円)であります。
3.期末の時価については、以下によっております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/22 13:16
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。