5451 淀川製鋼所

5451
2024/09/20
時価
1770億円
PER 予
13.5倍
2010年以降
赤字-47.25倍
(2010-2024年)
PBR
0.84倍
2010年以降
0.27-0.77倍
(2010-2024年)
配当 予
5.56%
ROE 予
6.26%
ROA 予
4.45%
資料
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投資有価証券売却益

【期間】

連結

2009年3月31日
200万
2013年3月31日 +999.99%
2億8400万
2014年3月31日 -0.7%
2億8200万
2015年3月31日 +286.52%
10億9000万
2016年3月31日 -54.4%
4億9700万
2018年3月31日 -54.53%
2億2600万
2019年3月31日 +792.48%
20億1700万
2020年3月31日 -49.03%
10億2800万
2021年3月31日 -51.07%
5億300万
2022年3月31日 +58.45%
7億9700万
2023年3月31日 +202.13%
24億800万
2024年3月31日 -57.18%
10億3100万

個別

2009年3月31日
200万
2013年3月31日 +999.99%
2億8500万
2014年3月31日 -1.05%
2億8200万
2015年3月31日 +286.52%
10億9000万
2016年3月31日 -54.4%
4億9700万
2018年3月31日 -59.76%
2億
2019年3月31日 +923%
20億4600万
2020年3月31日 -49.76%
10億2800万
2021年3月31日 -51.07%
5億300万
2022年3月31日 +4.97%
5億2800万
2023年3月31日 +356.06%
24億800万
2024年3月31日 -57.48%
10億2400万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
<営業利益>日本国内においては、主に当社の鋼板商品において販売価格は改善しましたが、販売数量が減少したことなどから減益となりました。一方で海外においては、SYSCO社は輸出向け販売量が減少したものの台湾国内向けの販売量が回復したことなどから増益となりました。YSS社は長引く不動産市場の低迷などの影響から減益となりました。PPT社は、販売数量は減少したものの採算の改善などから増益となりました。結果、連結営業利益は減益となりました。
<経常利益>営業外収益における投資有価証券売却益の計上が前期に比べ減少したことなどから、経常利益の減益幅は営業利益と比べ増加しております。
<親会社株主に帰属する当期純利益>製品補償引当金繰入額を計上したことから連結当期純利益の減益幅は経常利益と比べ増加しております。また、連結当期純利益における増益要因として非支配株主比率の高いSYSCO社の影響が大きいことから、親会社株主に帰属する当期純利益では減益幅が増加しております。
2024/06/25 13:08