投資有価証券売却益
連結
- 2009年3月31日
- 200万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 2億8400万
- 2014年3月31日 -0.7%
- 2億8200万
- 2015年3月31日 +286.52%
- 10億9000万
- 2016年3月31日 -54.4%
- 4億9700万
- 2018年3月31日 -54.53%
- 2億2600万
- 2019年3月31日 +792.48%
- 20億1700万
- 2020年3月31日 -49.03%
- 10億2800万
- 2021年3月31日 -51.07%
- 5億300万
- 2022年3月31日 +58.45%
- 7億9700万
- 2023年3月31日 +202.13%
- 24億800万
- 2024年3月31日 -57.18%
- 10億3100万
個別
- 2009年3月31日
- 200万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 2億8500万
- 2014年3月31日 -1.05%
- 2億8200万
- 2015年3月31日 +286.52%
- 10億9000万
- 2016年3月31日 -54.4%
- 4億9700万
- 2018年3月31日 -59.76%
- 2億
- 2019年3月31日 +923%
- 20億4600万
- 2020年3月31日 -49.76%
- 10億2800万
- 2021年3月31日 -51.07%
- 5億300万
- 2022年3月31日 +4.97%
- 5億2800万
- 2023年3月31日 +356.06%
- 24億800万
- 2024年3月31日 -57.48%
- 10億2400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- <営業利益>日本国内においては、主に当社の鋼板商品において販売価格は改善しましたが、販売数量が減少したことなどから減益となりました。一方で海外においては、SYSCO社は輸出向け販売量が減少したものの台湾国内向けの販売量が回復したことなどから増益となりました。YSS社は長引く不動産市場の低迷などの影響から減益となりました。PPT社は、販売数量は減少したものの採算の改善などから増益となりました。結果、連結営業利益は減益となりました。2024/06/25 13:08
<経常利益>営業外収益における投資有価証券売却益の計上が前期に比べ減少したことなどから、経常利益の減益幅は営業利益と比べ増加しております。
<親会社株主に帰属する当期純利益>製品補償引当金繰入額を計上したことから連結当期純利益の減益幅は経常利益と比べ増加しております。また、連結当期純利益における増益要因として非支配株主比率の高いSYSCO社の影響が大きいことから、親会社株主に帰属する当期純利益では減益幅が増加しております。