減損損失
連結
- 2009年3月31日
- 2億1300万
- 2010年3月31日 -87.79%
- 2600万
- 2011年3月31日 +96.15%
- 5100万
- 2012年3月31日 +143.14%
- 1億2400万
- 2013年3月31日 +20.97%
- 1億5000万
- 2014年3月31日 -96%
- 600万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 5億8800万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 66億300万
- 2017年3月31日 -88.84%
- 7億3700万
- 2018年3月31日 -99.59%
- 300万
- 2019年3月31日 +100%
- 600万
- 2020年3月31日 -100%
- 0
- 2021年3月31日
- 4500万
- 2022年3月31日 +920%
- 4億5900万
- 2023年3月31日 +81.92%
- 8億3500万
個別
- 2009年3月31日
- 7900万
- 2010年3月31日 -98.73%
- 100万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 5000万
- 2012年3月31日 +144%
- 1億2200万
- 2013年3月31日 -91.8%
- 1000万
- 2014年3月31日 -40%
- 600万
- 2015年3月31日 ±0%
- 600万
- 2016年3月31日 +433.33%
- 3200万
- 2017年3月31日 -31.25%
- 2200万
- 2018年3月31日 -86.36%
- 300万
- 2019年3月31日 -33.33%
- 200万
- 2020年3月31日 -100%
- 0
- 2021年3月31日
- 4500万
- 2022年3月31日 -97.78%
- 100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2023/06/21 13:03
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) - #2 事業等のリスク
- (2)減損会計による影響2023/06/21 13:03
当社グループの事業のセグメントの内、その他事業に属する資産グルーピングである「西脇カントリークラブ(ヨドコウ興発株式会社)」については、営業損失の計上が続いております。当連結会計年度において、ヨドコウ興発株式会社は西脇カントリークラブにおける主要な固定資産のリニューアルを完了し、リニューアル後の事業計画に基づき業績の改善を進める方針ですが、計画に対する今後の実績の状況と、当該資産グルーピングにおける固定資産の公正価値の評価いかんによっては、今後の連結業績において減損損失が生じる場合があります。
(3)保有株式の時価変動 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- ※7 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2023/06/21 13:03
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/21 13:03
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 有価証券等評価減 5,662 5,609 減損損失 93 38 棚卸資産評価損 88 137
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/21 13:03
(注)税務上の繰越欠損金額及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 税務上の繰越欠損金(注) 2,285 2,162 減損損失 1,486 1,839 その他 1,199 1,276
前連結会計年度(2022年3月31日) - #6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2023/06/21 13:03
2.賃貸等不動産の期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は建物(591百万円)及び為替換算差額(176百万円)、主な減少額は福井ヨドコウ㈱新工場建設に伴う賃貸等不動産から固定資産への振替(266百万円)、建物減価償却額(176百万円)、減損損失(1百万円)及び建物除売却損(136百万円)であり、当連結会計年度額の増減額のうち、主な増加額は建物(376百万円)、土地の賃貸用への用途変更(340百万円)及び為替換算差額(57百万円)であり、主な減少額は建物減価償却額(194百万円)、減損損失(0百万円)及び建物除売却損(177百万円)であります。
3.期末の時価については、以下によっております。