- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
多様なプロフェッショナル人材が国籍、性別、年齢を超えてチームワークを発揮し、持続的に高付加価値な製品・サービスを創出できるよう人材育成に取り組みます。
鉄・軌道のプロフェッショナルとして、鉄鋼事業・軌道用品事業におけるモノづくりの技術を一層進化させ、社会・環境課題の解決と経済価値の創造を両立します。
3 社会から信頼されること
2026/06/25 9:31- #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
当社グループは、マザー工場である国内事業を基盤に、需要が堅実な市場や、今後インフラ投資の伸びが期待できる新興国に生産・販売拠点を持つ地産地消型の事業活動を展開しております。また、主な事業である鉄鋼事業については、国内においては、ヤマトスチール株式会社が、海外においては、現地法人であるサイアム・ヤマト・スチールカンパニーリミテッド(タイ)及びPTガルーダ・ヤマト・スチール(インドネシア)が、それぞれ担当しております。各社はそれぞれ独立した経営単位であり、取り扱う製品について各国・地域における包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
従って、当社グループは生産・販売体制を基礎とした事業・地域別のセグメントから構成されており、「鉄鋼事業(日本)」、「鉄鋼事業(タイ)」、「鉄鋼事業(インドネシア)」及び「軌道用品事業」の4つを報告セグメントとしております。
なお、各報告セグメントの主な製品・サービスは次のとおりであります。
2026/06/25 9:31- #3 人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績、指標及び目標（連結）
・鉄鋼事業(インドネシア):PTガルーダ・ヤマト・スチール
・軌道用品事業:大和軌道製造㈱
・その他:大和商事㈱
2026/06/25 9:31- #4 報告セグメントの概要（連結）
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び実績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。 当社グループは、マザー工場である国内事業を基盤に、需要が堅実な市場や、今後インフラ投資の伸びが期待できる新興国に生産・販売拠点を持つ地産地消型の事業活動を展開しております。また、主な事業である鉄鋼事業については、国内においては、ヤマトスチール株式会社が、海外においては、現地法人であるサイアム・ヤマト・スチールカンパニーリミテッド(タイ)及びPTガルーダ・ヤマト・スチール(インドネシア)が、それぞれ担当しております。各社はそれぞれ独立した経営単位であり、取り扱う製品について各国・地域における包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
従って、当社グループは生産・販売体制を基礎とした事業・地域別のセグメントから構成されており、「鉄鋼事業(日本)」、「鉄鋼事業(タイ)」、「鉄鋼事業(インドネシア)」及び「軌道用品事業」の4つを報告セグメントとしております。
なお、各報告セグメントの主な製品・サービスは次のとおりであります。
2026/06/25 9:31- #5 従業員の状況（連結）
2026年3月31日現在
| セグメントの名称 | 従業員数(人) |
| 鉄鋼事業(インドネシア) | 1,000 |
| 軌道用品事業 | 127 |
| その他 | 54 |
(注) 1 従業員数は就業人員であります。
2 臨時従業員は従業員の10%未満であるため、記載しておりません。
- #6 沿革
2 【沿革】
| 年 月 | 概 要 |
| 2002年3月 | 米国にヤマトコウギョウアメリカ・インク(現・連結子会社)を設立。 |
| 2002年4月 | 軌道用品事業を分社分割し、大和軌道製造株式会社(現・連結子会社)を設立。 |
| 2002年5月 | 大和エステート株式会社を清算結了。 |
- #7 研究開発活動
6 【研究開発活動】
当社グループの研究開発は、鉄鋼事業(日本)及び軌道用品事業を中心に各製造工程の技術スタッフが共同して行っております。
鉄鋼事業(日本)では主に製鋼・圧延工程の生産効率及び品質向上等に関連した生産技術及び付加価値の高い製品の開発に取り組んでおります。
2026/06/25 9:31- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
なお、当連結会計年度よりGYSにおける機能通貨を米ドルからインドネシアルピアに変更しております。
セグメントの軌道用品事業の売上高は、前連結会計年度比948百万円増の9,674百万円、セグメント利益(営業利益)は、前連結会計年度比300百万円増の1,731百万円となりました。
セグメントのその他の売上高は、前連結会計年度比1,235百万円増の4,180百万円、セグメント利益(営業利益)は、前連結会計年度比68百万円増の365百万円となりました。
2026/06/25 9:31
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
