構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3300万
- 2009年3月31日 -6.06%
- 3100万
- 2010年3月31日 -9.68%
- 2800万
- 2011年3月31日 ±0%
- 2800万
- 2012年3月31日 ±0%
- 2800万
- 2013年3月31日 -7.14%
- 2600万
- 2014年3月31日 -11.54%
- 2300万
- 2015年3月31日 -8.7%
- 2100万
- 2016年3月31日 -9.52%
- 1900万
- 2017年3月31日 +15.79%
- 2200万
- 2018年3月31日 +54.55%
- 3400万
- 2019年3月31日 -8.82%
- 3100万
- 2020年3月31日 +41.94%
- 4400万
- 2021年3月31日 +29.55%
- 5700万
- 2022年3月31日 -8.77%
- 5200万
- 2023年3月31日 +17.31%
- 6100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 当社及び国内連結子会社は主として定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。2023/06/30 9:35
(ただし、当社及び国内連結子会社の建物及び構築物については主として定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2023/06/30 9:35
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 16 百万円 56 百万円 機械装置及び運搬具 14 百万円 8 百万円 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、主な耐用年数は15～47年であります。2023/06/30 9:35
構築物 定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は15～45年であります。