建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(附属設備除く)については定額法)
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/30 9:10

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
車両運搬具	0百万円	建物及び土地	1百万円
		車両運搬具	0

2016/06/30 9:10

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
機械装置	332百万円	機械装置	21百万円
建物他	56	建物他	3
計	389	計	24

2016/06/30 9:10

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。なお、担保付債務はございません。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物	1,370百万円	1,308百万円
構築物	92	83

2016/06/30 9:10

#5 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成27年3月31日)		当事業年度(平成28年3月31日)
圧縮記帳積立金	△37		△32
土地・建物評価益	△43		△40
投資有価証券評価益	△22		△20

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

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#6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
その他有価証券評価差額金	△80		△10
土地・建物評価益	△43		△40
圧縮積立金	△37		△32

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2016/06/30 9:10

#7 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
伸線加工事業の工場建物の賃貸借契約に伴う原状回復義務であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2016/06/30 9:10

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)は定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 4～14年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/30 9:10