日本鋳鉄管(5612)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 10億7300万
- 2009年3月31日 -4.47%
- 10億2500万
- 2010年3月31日 -8.2%
- 9億4100万
- 2011年3月31日 -0.96%
- 9億3200万
- 2012年3月31日 -8.48%
- 8億5300万
- 2013年3月31日 -4.1%
- 8億1800万
- 2014年3月31日 -3.3%
- 7億9100万
- 2015年3月31日 +12.64%
- 8億9100万
- 2016年3月31日 -2.47%
- 8億6900万
- 2017年3月31日 +2.19%
- 8億8800万
- 2018年3月31日 -2.7%
- 8億6400万
- 2019年3月31日 -83.45%
- 1億4300万
- 2020年3月31日 -1.4%
- 1億4100万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- なお、金額には消費税等は含まれておりません。2026/06/25 15:30
3.提出会社においては、土地及び建物の一部を賃借しております。年間賃借料は125百万円であります。また、土地及び建物の一部を賃貸しております。年間賃貸料は25百万円であります。なお、賃借している土地の面積については、[ ] で外書きしております。
4. 主要な設備のうち連結会社以外から賃借している主な設備内容は、下記のとおりであります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。2026/06/25 15:30
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 2~50年 機械装置及び運搬具 2~17年
定額法を採用しております。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の主な内容は、次のとおりであります。2026/06/25 15:30
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 2 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 1 〃 58 〃 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ① 財団抵当に供している資産2026/06/25 15:30
② 担保付債務前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 1,070 百万円 - 百万円 機械装置及び運搬具 970 〃 - 〃
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/25 15:30
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 電気炉電気工事 165 百万円 仕上ミーティング室新設 28 〃 構築物 電気炉受変電所防音壁 17 〃 機械及び装置 耐火物監視システム 68 〃 受湯設備製作 158 〃 材料供給設備製作 376 〃 集塵機製作 94 〃 リフマグクレーン走行給電装置 17 〃 電気炉装置に伴う土木基礎 314 〃 冷却水設備・溶湯処理設備土木基礎 39 〃 スクラップ搬入口用基礎工事他 26 〃 工具、器具及び備品 異形管用型 19 〃 モールド 61 〃 リース資産 電気炉 657 〃 建設仮勘定 ダクタイル鉄管(直管)の生産能力増強設備 1,262 〃 その他 新販売・購買システム 323 〃 製造合弁会社向け新販売・購買システム開発費 35 〃
- #6 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2026/06/25 15:30
当社保有の建物の一部についてはアスベストを含有した建材が使用されており、当該建物の使用期限を迎えた時点で除去する義務を有しているため、法令上の義務により資産除去債務を計上しております。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。2026/06/25 15:30
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)建物 2~45年 機械及び装置 2~10年
定額法を採用しております。