(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主に定額法を採用しております。ただし、連結子会社については一部を除いて定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。

建物及び構築物	2～50年
機械装置及び運搬具	2～15年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。

ソフトウェア(自社利用分)

5年

(社内における利用可能期間)

③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証のある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。