有価証券報告書-第85期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、賃貸用建物及び平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 7～50年
機械及び装置 5～10年
(2) 長期前払費用
経過期間に対応する金額を償却している。