7249 尾張精機

7249
2021/04/12
時価
39億円
PER 予
-倍
2010年以降
3.16-16.52倍
(2010-2020年)
PBR
0.34倍
2010年以降
0.2-0.41倍
(2010-2020年)
配当 予
0.45%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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尾張精機(7249)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
2億8280万
2009年3月31日 -3.89%
2億7180万
2010年3月31日 -13.04%
2億3635万
2010年12月31日 -47.03%
1億2520万
2011年3月31日 +91.12%
2億3928万
2011年6月30日 +44.32%
3億4532万
2011年9月30日 -36.51%
2億1923万
2011年12月31日 -41.76%
1億2767万
2012年3月31日 +101.14%
2億5681万
2012年6月30日 +37.59%
3億5334万
2012年9月30日 -32.47%
2億3860万
2012年12月31日 -49.07%
1億2151万
2013年3月31日 +105.25%
2億4940万
2013年6月30日 +41.78%
3億5360万
2013年9月30日 -32.68%
2億3805万
2013年12月31日 -49.71%
1億1972万
2014年3月31日 +92.44%
2億3040万
2014年6月30日 +48.3%
3億4169万
2014年9月30日 -36.93%
2億1550万
2014年12月31日 -48.18%
1億1166万
2015年3月31日 +93.29%
2億1584万
2015年6月30日 +44.29%
3億1142万
2015年9月30日 -31.92%
2億1203万
2015年12月31日 -45.75%
1億1501万
2016年3月31日 +88.75%
2億1709万
2016年6月30日 +49.46%
3億2448万
2016年9月30日 -36.4%
2億638万
2016年12月31日 -48.23%
1億683万
2017年3月31日 +87.12%
1億9991万
2017年6月30日 +52.35%
3億456万
2017年9月30日 -34.56%
1億9931万
2017年12月31日 -46.51%
1億661万
2018年3月31日 +87%
1億9937万
2018年6月30日 +54.48%
3億799万
2018年9月30日 -36.61%
1億9523万
2018年12月31日 -41.57%
1億1406万
2019年3月31日 +80.64%
2億605万
2019年6月30日 +49.16%
3億735万
2019年9月30日 -32.99%
2億595万
2019年12月31日 -48.14%
1億681万
2020年3月31日 +94.38%
2億763万
2020年6月30日 +51.34%
3億1423万
2020年9月30日 -34.79%
2億491万
2020年12月31日 -48.81%
1億489万

個別

2008年3月31日
2億6700万
2009年3月31日 -2.45%
2億6045万
2010年3月31日 -15.84%
2億1920万
2011年3月31日 +1.73%
2億2300万
2012年3月31日 +7.09%
2億3880万
2013年3月31日 -4.1%
2億2900万
2014年3月31日 -9.17%
2億800万
2015年3月31日 -7.21%
1億9300万
2016年3月31日 +0.52%
1億9400万
2017年3月31日 -8.25%
1億7800万
2018年3月31日 ±0%
1億7800万
2019年3月31日 +4.49%
1億8600万
2020年3月31日 +0.53%
1億8699万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
(1)販売費
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
給与・賞与手当241,753千円248,363千円
賞与引当金繰入額27,550千円27,500千円
退職給付費用6,062千円7,334千円
(2)一般管理費
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
給与・賞与手当269,154千円298,862千円
賞与引当金繰入額21,622千円22,186千円
役員賞与引当金繰入額25,000千円25,000千円
役員退職慰労引当金繰入額11,373千円3,009千円
2020/07/31 10:49
#2 引当金の計上基準
賞与引当金
従業員の賞与の支払に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。2020/07/31 10:49
#3 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
(単位:千円)
貸倒引当金(固定)5,7505,750
賞与引当金186,000186,990186,000186,990
役員賞与引当金25,00025,00025,00025,000
製品保証引当金12,5009,10012,5009,100
2020/07/31 10:49
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2019年3月31日)当事業年度(2020年3月31日)
未払退職金1,669千円1,817千円
賞与引当金65,857千円65,953千円
役員退職慰労引当金13,213千円― 千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担額との差異の原因となった主な項目別の内訳
2020/07/31 10:49
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2019年3月31日)当連結会計年度(2020年3月31日)
未払事業税5,840千円4,822千円
賞与引当金73,757千円73,654千円
退職給付に係る負債10,545千円11,970千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担額との差異の原因となった主な項目別の内訳
2020/07/31 10:49
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性が低下した場合は正味売却価額まで簿価を切り下げる方法)
製品及び仕掛品
売価還元法による原価法
商品
最終仕入原価法
原材料
移動平均法による原価法
貯蔵品
最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 13年~31年
機械装置及び運搬具 4年~10年2020/07/31 10:49
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性が低下した場合は正味売却価額まで簿価を切り下げる方法)
(1)製品及び仕掛品
売価還元法による原価法2020/07/31 10:49

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