尾張精機(7249)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億8280万
- 2009年3月31日 -3.89%
- 2億7180万
- 2010年3月31日 -13.04%
- 2億3635万
- 2010年12月31日 -47.03%
- 1億2520万
- 2011年3月31日 +91.12%
- 2億3928万
- 2011年6月30日 +44.32%
- 3億4532万
- 2011年9月30日 -36.51%
- 2億1923万
- 2011年12月31日 -41.76%
- 1億2767万
- 2012年3月31日 +101.14%
- 2億5681万
- 2012年6月30日 +37.59%
- 3億5334万
- 2012年9月30日 -32.47%
- 2億3860万
- 2012年12月31日 -49.07%
- 1億2151万
- 2013年3月31日 +105.25%
- 2億4940万
- 2013年6月30日 +41.78%
- 3億5360万
- 2013年9月30日 -32.68%
- 2億3805万
- 2013年12月31日 -49.71%
- 1億1972万
- 2014年3月31日 +92.44%
- 2億3040万
- 2014年6月30日 +48.3%
- 3億4169万
- 2014年9月30日 -36.93%
- 2億1550万
- 2014年12月31日 -48.18%
- 1億1166万
- 2015年3月31日 +93.29%
- 2億1584万
- 2015年6月30日 +44.29%
- 3億1142万
- 2015年9月30日 -31.92%
- 2億1203万
- 2015年12月31日 -45.75%
- 1億1501万
- 2016年3月31日 +88.75%
- 2億1709万
- 2016年6月30日 +49.46%
- 3億2448万
- 2016年9月30日 -36.4%
- 2億638万
- 2016年12月31日 -48.23%
- 1億683万
- 2017年3月31日 +87.12%
- 1億9991万
- 2017年6月30日 +52.35%
- 3億456万
- 2017年9月30日 -34.56%
- 1億9931万
- 2017年12月31日 -46.51%
- 1億661万
- 2018年3月31日 +87%
- 1億9937万
- 2018年6月30日 +54.48%
- 3億799万
- 2018年9月30日 -36.61%
- 1億9523万
- 2018年12月31日 -41.57%
- 1億1406万
- 2019年3月31日 +80.64%
- 2億605万
- 2019年6月30日 +49.16%
- 3億735万
- 2019年9月30日 -32.99%
- 2億595万
- 2019年12月31日 -48.14%
- 1億681万
- 2020年3月31日 +94.38%
- 2億763万
- 2020年6月30日 +51.34%
- 3億1423万
- 2020年9月30日 -34.79%
- 2億491万
- 2020年12月31日 -48.81%
- 1億489万
個別
- 2008年3月31日
- 2億6700万
- 2009年3月31日 -2.45%
- 2億6045万
- 2010年3月31日 -15.84%
- 2億1920万
- 2011年3月31日 +1.73%
- 2億2300万
- 2012年3月31日 +7.09%
- 2億3880万
- 2013年3月31日 -4.1%
- 2億2900万
- 2014年3月31日 -9.17%
- 2億800万
- 2015年3月31日 -7.21%
- 1億9300万
- 2016年3月31日 +0.52%
- 1億9400万
- 2017年3月31日 -8.25%
- 1億7800万
- 2018年3月31日 ±0%
- 1億7800万
- 2019年3月31日 +4.49%
- 1億8600万
- 2020年3月31日 +0.53%
- 1億8699万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- (1)販売費2020/07/31 10:49
(2)一般管理費前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 給与・賞与手当 241,753 千円 248,363 千円 賞与引当金繰入額 27,550 千円 27,500 千円 退職給付費用 6,062 千円 7,334 千円
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 給与・賞与手当 269,154 千円 298,862 千円 賞与引当金繰入額 21,622 千円 22,186 千円 役員賞与引当金繰入額 25,000 千円 25,000 千円 役員退職慰労引当金繰入額 11,373 千円 3,009 千円 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員の賞与の支払に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。2020/07/31 10:49 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2020/07/31 10:49
(単位:千円) 貸倒引当金(固定) 5,750 ― ― 5,750 賞与引当金 186,000 186,990 186,000 186,990 役員賞与引当金 25,000 25,000 25,000 25,000 製品保証引当金 12,500 9,100 12,500 9,100 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/07/31 10:49
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担額との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2019年3月31日) 当事業年度(2020年3月31日) 未払退職金 1,669千円 1,817千円 賞与引当金 65,857千円 65,953千円 役員退職慰労引当金 13,213千円 ― 千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/07/31 10:49
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担額との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 未払事業税 5,840千円 4,822千円 賞与引当金 73,757千円 73,654千円 退職給付に係る負債 10,545千円 11,970千円
- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性が低下した場合は正味売却価額まで簿価を切り下げる方法)
製品及び仕掛品
売価還元法による原価法
商品
最終仕入原価法
原材料
移動平均法による原価法
貯蔵品
最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 13年~31年
機械装置及び運搬具 4年~10年2020/07/31 10:49 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性が低下した場合は正味売却価額まで簿価を切り下げる方法)
(1)製品及び仕掛品
売価還元法による原価法2020/07/31 10:49