- 7249
- 2021/04/12
- 時価
- 39億円
- PER 予
- -倍
- 2010年以降
- 3.16-16.52倍
(2010-2020年) - PBR
- 0.34倍
- 2010年以降
- 0.2-0.41倍
(2010-2020年) - 配当 予
- 0.45%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 54億3984万
- 2014年3月31日 +14.5%
- 62億2863万
個別
- 2013年3月31日
- 54億5554万
- 2014年3月31日 +13.99%
- 62億1857万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)2014/06/24 12:20
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2014/06/24 12:20
有形固定資産
提出会社で使用するNC旋盤(機械及び装置)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 13年~31年
機械及び装置 9年~10年
(2)無形固定資産
定額法
なお、主な償却年数は以下のとおりであります。
ソフトウェア 5年
特許実施権 5年
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、リース取引開始日が企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/24 12:20 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳
2014/06/24 12:20前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物及び構築物 127千円 43千円 機械装置及び運搬具 715千円 458千円 その他 37千円 7千円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳
2014/06/24 12:20前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)機械装置及び運搬具 3,557千円 1,214千円 その他 0千円 ―千円 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳
2014/06/24 12:20前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物及び構築物 ―千円 1千円 機械装置及び運搬具 6,210千円 0千円 その他 16千円 72千円 - #7 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※3 有形固定資産の減価償却累計額2014/06/24 12:20
前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 17,949,468 千円 18,222,795 千円 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/24 12:20
- #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/24 12:20
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担額との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) 固定資産除却損 4,135千円 3,259千円 少額固定資産 14,068千円 13,737千円 関係会社株式評価損 299,982千円 299,982千円
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/24 12:20
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担額との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 固定資産除却損 14,354千円 11,825千円 少額固定資産 14,170千円 13,768千円 子会社欠損金 122,840千円 124,446千円
- #11 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2014/06/24 12:20
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #12 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表関係)2014/06/24 12:20
前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に含めていた「建設仮勘定」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に表示していた171,800千円は、「建設仮勘定」112,564千円、「その他(純額)」59,236千円として組み替えております。 - #13 設備投資等の概要
- 当連結会計年度において生産ライン見直し、生産性の向上、設備の維持更新を図るため1,220,266千円の設備投資を実施しました。その主な内訳として機械装置656,849千円であります。2014/06/24 12:20
なお、生産能力に影響を及ぼす固定資産の売却・撤去等はありません。
セグメントごとの主な設備投資について示すと、次のとおりであります。 - #14 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2014/06/24 12:20
当社および国内連結子会社については定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)