- 7249
- 2021/04/12
- 時価
- 39億円
- PER 予
- -倍
- 2010年以降
- 3.16-16.52倍
(2010-2020年) - PBR
- 0.34倍
- 2010年以降
- 0.2-0.41倍
(2010-2020年) - 配当 予
- 0.45%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 74億8391万
- 2019年3月31日 -6.14%
- 70億2440万
個別
- 2018年3月31日
- 65億3175万
- 2019年3月31日 +12.34%
- 73億3764万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2019/06/26 11:54
該当事項はありません。 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (会計上の見積もりの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2019/06/26 11:54
有形固定資産の減価償却方法につきまして、従来、定率法を採用しておりましたが、当事業年度から定額法に変更しております。
これは、当社の有形固定資産の使用実態などを検討した結果、定額法による平準化した減価償却が、資産の稼働実態を適切に反映した費用配分方法であると判断したためです。 - #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2019/06/26 11:54
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
有形固定資産の減価償却方法については、従来、当社および国内連結子会社では主に定率法を採用する一方、海外連結子会社では定額法を採用しておりましたが、当連結会計年度より当社および国内連結子会社において定額法に変更しております。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 13年~31年
機械及び装置 9年~10年
(2)無形固定資産
定額法
なお、主な償却年数は以下のとおりであります。
自社利用ソフトウエア 5年
特許実施権 5年
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/06/26 11:54 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳
2019/06/26 11:54前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)機械装置及び運搬具 1,569千円 4,402千円 その他 31千円 32千円 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳
2019/06/26 11:54前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)機械装置及び運搬具 3,388千円 1,729千円 その他 20千円 383千円 - #7 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳
2019/06/26 11:54前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)建物及び構築物 ― 千円 1,503千円 機械装置及び運搬具 1,528千円 33,524千円 その他 1,740千円 0千円 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2019/06/26 11:54
前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日) - #9 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2019/06/26 11:54
前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 19,268,490 千円 18,993,756 千円 - #10 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/26 11:54
- #11 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/26 11:54
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担額との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) 固定資産除却損 375千円 160千円 少額固定資産 22,824千円 24,610千円 関係会社株式評価損 257,406千円 257,406千円
- #12 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/26 11:54
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担額との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 固定資産除却損 467千円 193千円 少額固定資産 22,923千円 24,971千円 未払事業税 5,660千円 5,840千円
- #13 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度の営業活動の結果得られた資金は、前連結会計年度に比べ132百万円減少し、708百万円となりました。これは主に、売上債権の増加229百万円およびたな卸資産の増加330百万円などによる資金の減少はありましたが、税金等調整前当期純利益734百万円、減価償却費717百万円などにより資金が増加したことによるものであります。2019/06/26 11:54
当連結会計年度の投資活動の結果使用した資金は、前連結会計年度に比べ73百万円減少し、546百万円となりました。これは主に、定期預金の預入による支出425百万円、定期預金の払戻による収入513百万円および有形固定資産の取得による支出629百万円によるものであります。
当連結会計年度の財務活動の結果得られた資金は、前連結会計年度に比べ857百万円増加し、616百万円となりました。これは主に、長期借入れによる収入900百万円、長期借入金の返済による支出105百万円、リース債務の返済による支出104百万円および配当金の支払額69百万円によるものであります。 - #14 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/26 11:54
① 有形固定資産
定額法 - #15 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法2019/06/26 11:54
3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 - #16 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2019/06/26 11:54
定額法