東京鐵鋼(5445)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億6395万
- 2009年3月31日 -42.24%
- 2億6799万
- 2010年3月31日 -41.62%
- 1億5645万
- 2010年12月31日 +0.35%
- 1億5700万
- 2011年3月31日 -6.37%
- 1億4700万
- 2011年6月30日 -3.4%
- 1億4200万
- 2011年9月30日 -6.34%
- 1億3300万
- 2011年12月31日 -7.52%
- 1億2300万
- 2012年3月31日 -7.32%
- 1億1400万
- 2012年6月30日 +22.81%
- 1億4000万
- 2012年9月30日 -5%
- 1億3300万
- 2012年12月31日 ±0%
- 1億3300万
- 2013年3月31日 -6.02%
- 1億2500万
- 2013年6月30日 -5.6%
- 1億1800万
- 2013年9月30日 -9.32%
- 1億700万
- 2013年12月31日 -7.48%
- 9900万
- 2014年3月31日 +14.14%
- 1億1300万
- 2014年6月30日 -0.88%
- 1億1200万
- 2014年9月30日 -3.57%
- 1億800万
- 2014年12月31日 -9.26%
- 9800万
- 2015年3月31日 -10.2%
- 8800万
- 2015年6月30日 -5.68%
- 8300万
- 2015年9月30日 -3.61%
- 8000万
- 2015年12月31日 +57.5%
- 1億2600万
- 2016年3月31日 -5.56%
- 1億1900万
- 2016年6月30日 +1.68%
- 1億2100万
- 2016年9月30日 -4.13%
- 1億1600万
- 2016年12月31日 -8.62%
- 1億600万
- 2017年3月31日 -0.94%
- 1億500万
- 2017年6月30日 -7.62%
- 9700万
- 2017年9月30日 +15.46%
- 1億1200万
- 2017年12月31日 -6.25%
- 1億500万
- 2018年3月31日 -8.57%
- 9600万
- 2018年6月30日 -8.33%
- 8800万
- 2018年9月30日 -3.41%
- 8500万
- 2018年12月31日 -1.18%
- 8400万
- 2019年3月31日 +9.52%
- 9200万
- 2019年6月30日 -1.09%
- 9100万
- 2019年9月30日 +2.2%
- 9300万
- 2019年12月31日 -7.53%
- 8600万
- 2020年3月31日 -3.49%
- 8300万
- 2020年6月30日 -3.61%
- 8000万
- 2020年9月30日 +7.5%
- 8600万
- 2020年12月31日 +8.14%
- 9300万
- 2021年3月31日 +35.48%
- 1億2600万
- 2021年6月30日 +5.56%
- 1億3300万
- 2021年9月30日 +31.58%
- 1億7500万
- 2021年12月31日 -1.14%
- 1億7300万
- 2022年3月31日 -4.05%
- 1億6600万
- 2022年6月30日 +1.81%
- 1億6900万
- 2022年9月30日 -7.1%
- 1億5700万
- 2022年12月31日 -5.1%
- 1億4900万
- 2023年3月31日 +6.04%
- 1億5800万
- 2023年6月30日 +4.43%
- 1億6500万
- 2023年9月30日 -1.21%
- 1億6300万
- 2023年12月31日 -5.52%
- 1億5400万
- 2024年3月31日 -7.79%
- 1億4200万
- 2024年6月30日 +4.23%
- 1億4800万
- 2024年9月30日 +0.68%
- 1億4900万
- 2024年12月31日 -5.37%
- 1億4100万
- 2025年3月31日 -3.55%
- 1億3600万
- 2025年6月30日 -4.41%
- 1億3000万
- 2025年9月30日 -8.46%
- 1億1900万
- 2025年12月31日 -5.04%
- 1億1300万
- 2026年3月31日 +90.27%
- 2億1500万
個別
- 2008年3月31日
- 4億5660万
- 2009年3月31日 -42.64%
- 2億6191万
- 2010年3月31日 -46.73%
- 1億3951万
- 2011年3月31日 -3.24%
- 1億3500万
- 2012年3月31日 -22.96%
- 1億400万
- 2013年3月31日 +14.42%
- 1億1900万
- 2014年3月31日 -21.85%
- 9300万
- 2015年3月31日 -22.58%
- 7200万
- 2016年3月31日 +44.44%
- 1億400万
- 2017年3月31日 -11.54%
- 9200万
- 2018年3月31日 -5.43%
- 8700万
- 2019年3月31日 -1.15%
- 8600万
- 2020年3月31日 -8.14%
- 7900万
- 2021年3月31日 +30.38%
- 1億300万
- 2022年3月31日 +39.81%
- 1億4400万
- 2023年3月31日 -5.56%
- 1億3600万
- 2024年3月31日 -8.82%
- 1億2400万
- 2025年3月31日 +0.81%
- 1億2500万
- 2026年3月31日 +69.6%
- 2億1200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額△396百万円は、セグメント間の債権の相殺消去によるものです。2026/06/25 15:13
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△86百万円は、セグメント間取引消去によるものです。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、貨物運送、設備等のメンテナンス事業等を含んでおります。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額30百万円は、セグメント間取引消去によるものです。
(2)セグメント資産の調整額△403百万円は、セグメント間の債権の相殺消去によるものです。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△3百万円は、セグメント間取引消去によるものです。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/25 15:13 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・有形固定資産 主として、鉄鋼事業における機械及び装置であります。2026/06/25 15:13
・無形固定資産 主として、鉄鋼事業におけるソフトウエアであります。
- #4 主要な設備の状況
- (注) 1 リース資産には、無形固定資産のリース資産が含まれております。2026/06/25 15:13
2 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定及び無形固定資産(リース資産を除く。)であります。 - #5 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 商品・製品・原材料
総平均法によっております。
b 貯蔵品
主として総平均法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く。)
建物、構築物、車両運搬具、総合加工センター及び八戸工場のシュレッダー工場の機械及び装置、工具、器具及び備品については定率法、その他の機械及び装置、工具、器具及び備品については定額法によっております。
なお、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2026/06/25 15:13 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/25 15:13
当社グループは、事業用資産については主に継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分別に資産のグルーピングを行っております。遊休資産については各物件単位でグルーピングしております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) トーテツ産業栃木県小山市 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他(工具、器具及び備品)、リース資産、土地、無形固定資産 228 計 228
回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(228百万円)として特別損失に計上しております。 - #7 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資は、生産性向上及び生産設備の維持補修を目的とした投資を実施しました。2026/06/25 15:13
投資額は5,801百万円で、セグメント別内訳は、鉄鋼事業5,745百万円、その他59百万円です。なお、有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含めて記載しております。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2026/06/25 15:13
② 無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法によっております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2026/06/25 15:13
(2) 無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法によっております。