5445 東京鐵鋼

5445
2026/06/30
時価
461億円
PER 予
6.49倍
2010年以降
赤字-63.41倍
(2010-2026年)
PBR
0.73倍
2010年以降
0.2-0.99倍
(2010-2026年)
配当 予
5.49%
ROE 予
11.2%
ROA 予
8.83%
資料
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東京鐵鋼(5445)の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
4億6395万
2009年3月31日 -42.24%
2億6799万
2010年3月31日 -41.62%
1億5645万
2010年12月31日 +0.35%
1億5700万
2011年3月31日 -6.37%
1億4700万
2011年6月30日 -3.4%
1億4200万
2011年9月30日 -6.34%
1億3300万
2011年12月31日 -7.52%
1億2300万
2012年3月31日 -7.32%
1億1400万
2012年6月30日 +22.81%
1億4000万
2012年9月30日 -5%
1億3300万
2012年12月31日 ±0%
1億3300万
2013年3月31日 -6.02%
1億2500万
2013年6月30日 -5.6%
1億1800万
2013年9月30日 -9.32%
1億700万
2013年12月31日 -7.48%
9900万
2014年3月31日 +14.14%
1億1300万
2014年6月30日 -0.88%
1億1200万
2014年9月30日 -3.57%
1億800万
2014年12月31日 -9.26%
9800万
2015年3月31日 -10.2%
8800万
2015年6月30日 -5.68%
8300万
2015年9月30日 -3.61%
8000万
2015年12月31日 +57.5%
1億2600万
2016年3月31日 -5.56%
1億1900万
2016年6月30日 +1.68%
1億2100万
2016年9月30日 -4.13%
1億1600万
2016年12月31日 -8.62%
1億600万
2017年3月31日 -0.94%
1億500万
2017年6月30日 -7.62%
9700万
2017年9月30日 +15.46%
1億1200万
2017年12月31日 -6.25%
1億500万
2018年3月31日 -8.57%
9600万
2018年6月30日 -8.33%
8800万
2018年9月30日 -3.41%
8500万
2018年12月31日 -1.18%
8400万
2019年3月31日 +9.52%
9200万
2019年6月30日 -1.09%
9100万
2019年9月30日 +2.2%
9300万
2019年12月31日 -7.53%
8600万
2020年3月31日 -3.49%
8300万
2020年6月30日 -3.61%
8000万
2020年9月30日 +7.5%
8600万
2020年12月31日 +8.14%
9300万
2021年3月31日 +35.48%
1億2600万
2021年6月30日 +5.56%
1億3300万
2021年9月30日 +31.58%
1億7500万
2021年12月31日 -1.14%
1億7300万
2022年3月31日 -4.05%
1億6600万
2022年6月30日 +1.81%
1億6900万
2022年9月30日 -7.1%
1億5700万
2022年12月31日 -5.1%
1億4900万
2023年3月31日 +6.04%
1億5800万
2023年6月30日 +4.43%
1億6500万
2023年9月30日 -1.21%
1億6300万
2023年12月31日 -5.52%
1億5400万
2024年3月31日 -7.79%
1億4200万
2024年6月30日 +4.23%
1億4800万
2024年9月30日 +0.68%
1億4900万
2024年12月31日 -5.37%
1億4100万
2025年3月31日 -3.55%
1億3600万
2025年6月30日 -4.41%
1億3000万
2025年9月30日 -8.46%
1億1900万
2025年12月31日 -5.04%
1億1300万
2026年3月31日 +90.27%
2億1500万

個別

2008年3月31日
4億5660万
2009年3月31日 -42.64%
2億6191万
2010年3月31日 -46.73%
1億3951万
2011年3月31日 -3.24%
1億3500万
2012年3月31日 -22.96%
1億400万
2013年3月31日 +14.42%
1億1900万
2014年3月31日 -21.85%
9300万
2015年3月31日 -22.58%
7200万
2016年3月31日 +44.44%
1億400万
2017年3月31日 -11.54%
9200万
2018年3月31日 -5.43%
8700万
2019年3月31日 -1.15%
8600万
2020年3月31日 -8.14%
7900万
2021年3月31日 +30.38%
1億300万
2022年3月31日 +39.81%
1億4400万
2023年3月31日 -5.56%
1億3600万
2024年3月31日 -8.82%
1億2400万
2025年3月31日 +0.81%
1億2500万
2026年3月31日 +69.6%
2億1200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2)セグメント資産の調整額△396百万円は、セグメント間の債権の相殺消去によるものです。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△86百万円は、セグメント間取引消去によるものです。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2026/06/25 15:13
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、貨物運送、設備等のメンテナンス事業等を含んでおります。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額30百万円は、セグメント間取引消去によるものです。
(2)セグメント資産の調整額△403百万円は、セグメント間の債権の相殺消去によるものです。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△3百万円は、セグメント間取引消去によるものです。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/25 15:13
#3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
・有形固定資産 主として、鉄鋼事業における機械及び装置であります。
無形固定資産 主として、鉄鋼事業におけるソフトウエアであります。
2026/06/25 15:13
#4 主要な設備の状況
(注) 1 リース資産には、無形固定資産のリース資産が含まれております。
2 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定及び無形固定資産(リース資産を除く。)であります。
2026/06/25 15:13
#5 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 商品・製品・原材料
総平均法によっております。
b 貯蔵品
主として総平均法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く。)
建物、構築物、車両運搬具、総合加工センター及び八戸工場のシュレッダー工場の機械及び装置、工具、器具及び備品については定率法、その他の機械及び装置、工具、器具及び備品については定額法によっております。
なお、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2026/06/25 15:13
#6 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
場所用途種類減損損失(百万円)
トーテツ産業栃木県小山市事業用資産建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他(工具、器具及び備品)、リース資産、土地、無形固定資産228
228
当社グループは、事業用資産については主に継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分別に資産のグルーピングを行っております。遊休資産については各物件単位でグルーピングしております。
回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(228百万円)として特別損失に計上しております。
2026/06/25 15:13
#7 設備投資等の概要
当連結会計年度の設備投資は、生産性向上及び生産設備の維持補修を目的とした投資を実施しました。
投資額は5,801百万円で、セグメント別内訳は、鉄鋼事業5,745百万円、その他59百万円です。なお、有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
2026/06/25 15:13
#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法によっております。
2026/06/25 15:13
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法によっております。
2026/06/25 15:13

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