5445 東京鐵鋼

5445
2024/04/18
時価
443億円
PER 予
6.18倍
2010年以降
赤字-63.43倍
(2010-2023年)
PBR
0.84倍
2010年以降
0.2-0.81倍
(2010-2023年)
配当 予
4.85%
ROE 予
13.58%
ROA 予
9.52%
資料
Link
CSV,JSON

無形固定資産

【期間】

連結

2008年3月31日
4億6395万
2009年3月31日 -42.24%
2億6799万
2010年3月31日 -41.62%
1億5645万
2011年3月31日 -6.05%
1億4700万
2012年3月31日 -22.45%
1億1400万
2013年3月31日 +9.65%
1億2500万
2014年3月31日 -9.6%
1億1300万
2015年3月31日 -22.12%
8800万
2016年3月31日 +35.23%
1億1900万
2017年3月31日 -11.76%
1億500万
2018年3月31日 -8.57%
9600万
2019年3月31日 -4.17%
9200万
2020年3月31日 -9.78%
8300万
2021年3月31日 +51.81%
1億2600万
2022年3月31日 +31.75%
1億6600万
2023年3月31日 -4.82%
1億5800万

個別

2008年3月31日
4億5660万
2009年3月31日 -42.64%
2億6191万
2010年3月31日 -46.73%
1億3951万
2011年3月31日 -3.24%
1億3500万
2012年3月31日 -22.96%
1億400万
2013年3月31日 +14.42%
1億1900万
2014年3月31日 -21.85%
9300万
2015年3月31日 -22.58%
7200万
2016年3月31日 +44.44%
1億400万
2017年3月31日 -11.54%
9200万
2018年3月31日 -5.43%
8700万
2019年3月31日 -1.15%
8600万
2020年3月31日 -8.14%
7900万
2021年3月31日 +30.38%
1億300万
2022年3月31日 +39.81%
1億4400万
2023年3月31日 -5.56%
1億3600万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2)セグメント資産の調整額△999百万円は、セグメント間の債権の相殺消去によるものです。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△0百万円は、セグメント間取引消去によるものです。
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
2023/06/29 10:55
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、貨物運送、設備等のメンテナンス事業等を含んでおります。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額48百万円は、セグメント間取引消去によるものです。
(2)セグメント資産の調整額△437百万円は、セグメント間の債権の相殺消去によるものです。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△0百万円は、セグメント間取引消去によるものです。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2023/06/29 10:55
#3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
・有形固定資産 主として、鉄鋼事業における機械及び装置であります。
無形固定資産 主として、鉄鋼事業におけるソフトウエアであります。
2023/06/29 10:55
#4 主要な設備の状況
(注) 1 リース資産には、無形固定資産のリース資産が含まれております。
2 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定及び無形固定資産(リース資産を除く。)であります。
2023/06/29 10:55
#5 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 商品・製品・原材料
総平均法によっております。
b 貯蔵品
主として総平均法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く。)
建物、構築物、車両運搬具、総合加工センター及び八戸工場のシュレッダー工場の機械及び装置、工具器具及び備品については定率法、その他の機械及び装置、工具器具及び備品については定額法によっております。
なお、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2023/06/29 10:55
#6 設備投資等の概要
当連結会計年度の設備投資は、生産性向上及び生産設備の維持補修を目的とした投資を実施しました。
投資額は3,978百万円で、セグメント別内訳は、鉄鋼事業3,925百万円、その他53百万円です。なお、有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
2023/06/29 10:55
#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法によっております。
2023/06/29 10:55
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法によっております。
2023/06/29 10:55