有価証券報告書-第59期(2024/04/01-2025/03/31)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において独立掲記していた営業外収益の「不動産賃貸料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては営業外収益の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「不動産賃貸料」に表示していた1,938千円は、「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において独立掲記していた営業外費用の「債権売却損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては営業外収益の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外費用の「債権売却損」に表示していた6,690千円は、「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において独立掲記していた営業外費用の「支払手数料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては営業外収益の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外費用の「支払手数料」に表示していた1,232千円は、「その他」として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において独立掲記していた営業外収益の「不動産賃貸料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては営業外収益の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「不動産賃貸料」に表示していた1,938千円は、「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において独立掲記していた営業外費用の「債権売却損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては営業外収益の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外費用の「債権売却損」に表示していた6,690千円は、「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において独立掲記していた営業外費用の「支払手数料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては営業外収益の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外費用の「支払手数料」に表示していた1,232千円は、「その他」として組み替えております。