アルメタックス(5928)の無形固定資産の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 2164万
- 2009年3月31日 -21.24%
- 1704万
- 2010年3月31日 -22.58%
- 1320万
- 2010年12月31日 -11.22%
- 1171万
- 2011年3月31日 -5.4%
- 1108万
- 2011年6月30日 -5.71%
- 1045万
- 2011年9月30日 -6.05%
- 982万
- 2011年12月31日 +1.61%
- 997万
- 2012年3月31日 -1.36%
- 984万
- 2012年6月30日 -1.17%
- 972万
- 2012年9月30日 +105.49%
- 1999万
- 2012年12月31日 +5.57%
- 2110万
- 2013年3月31日 -3.37%
- 2039万
- 2013年6月30日 +7%
- 2181万
- 2013年9月30日 -3.76%
- 2099万
- 2013年12月31日 +5.41%
- 2213万
- 2014年3月31日 -4.16%
- 2121万
- 2014年6月30日 -4.35%
- 2029万
- 2014年9月30日 +20.13%
- 2437万
- 2014年12月31日 +39.71%
- 3405万
- 2015年3月31日 +17%
- 3984万
- 2015年6月30日 -4.99%
- 3786万
- 2015年9月30日 -4%
- 3634万
- 2015年12月31日 -5.69%
- 3427万
- 2016年3月31日 -6.03%
- 3221万
- 2016年6月30日 -4.42%
- 3078万
- 2016年9月30日 +3.53%
- 3187万
- 2016年12月31日 -6.97%
- 2965万
- 2017年3月31日 -2.2%
- 2900万
- 2017年6月30日 -6.68%
- 2706万
- 2017年9月30日 -7.16%
- 2512万
- 2017年12月31日 -7.71%
- 2318万
- 2018年3月31日 +126.04%
- 5241万
- 2018年6月30日 +51.77%
- 7954万
- 2018年9月30日 +46.64%
- 1億1664万
- 2018年12月31日 +3.52%
- 1億2074万
- 2019年3月31日 +6%
- 1億2799万
- 2019年6月30日 +11.55%
- 1億4276万
- 2019年9月30日 +2.59%
- 1億4646万
- 2019年12月31日 -4.91%
- 1億3927万
- 2020年3月31日 -7.81%
- 1億2838万
- 2020年6月30日 -3.25%
- 1億2421万
- 2020年9月30日 -93.44%
- 815万
- 2020年12月31日 +5.15%
- 857万
- 2021年3月31日 +6.09%
- 909万
- 2021年6月30日 -0.54%
- 904万
- 2021年9月30日 -0.55%
- 899万
- 2021年12月31日 -0.56%
- 894万
- 2022年3月31日 -0.56%
- 889万
- 2022年6月30日 +14.17%
- 1015万
- 2022年9月30日 +0.08%
- 1016万
- 2022年12月31日 +29.48%
- 1315万
- 2023年3月31日 +46.34%
- 1925万
- 2023年6月30日 -3.17%
- 1864万
- 2023年9月30日 -3.28%
- 1803万
- 2023年12月31日 -0.47%
- 1795万
- 2024年3月31日 +235.44%
- 6021万
- 2024年6月30日 -5.86%
- 5668万
- 2024年9月30日 +42.53%
- 8079万
- 2024年12月31日 +54.7%
- 1億2498万
- 2025年3月31日 +28.06%
- 1億6005万
- 2025年6月30日 +31.54%
- 2億1053万
- 2025年9月30日 +38.32%
- 2億9120万
- 2025年12月31日 +1.14%
- 2億9451万
- 2026年3月31日 +18.06%
- 3億4769万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような取組みの結果、当期の経営成績は、売上高につきましては、新設住宅着工戸数の減少を背景として、主力製品である新設住宅用建材の需要低迷が続く中、国の補助金施策を追い風に、リフォーム建材分野の受注拡大に注力いたしましたが、新設住宅用建材の受注減少を補うには至らず、78億8千6百万円(前年同期は82億9千6百万円、4.9%減)となり前年同期を下回る結果となりました。一方、利益面につきましては、生産性の改善、業務の合理化による原価低減、製品価格の見直し・交渉など収益構造の改革により、営業利益で9百万円(前年同期は営業損失で2億1千4百万円)、経常利益で1億6千2百万円(前年同期は経常損失で7千万円)となり、いずれも前年同期を上回る結果となりました。また、特別損失として、建設仮勘定に計上していた新型サッシ開発のための関連資産を、一部需要が見込めず固定資産除却損4千万円を計上したものの、特別利益として、一部持合株式の解消による投資有価証券売却益8千3百万円を計上したこと、法人税等が実効税率より低くなったことにより、当期純利益は1億6千1百万円(前年同期は2千7百万円、479.8%増)となりました。2026/06/22 13:11
資産合計は、前事業年度末に比べて1億5千8百万円増加し、113億9千5百万円となりました。主な内容としては、現金及び預金が1億4千6百万円、電子記録債権(受取手形を含む)及び売掛金が合わせて5億9百万円それぞれ減少し、事業用不動産を購入したこと等により建物が1億4千7百万円、土地が1億1千8百万円、将来の基幹システムへの投資等により無形固定資産が1億8千7百万円、原材料及び貯蔵品が2億7千5百万円それぞれ増加したこと、一部持合い株解消による投資有価証券を売却するも、市場価格が前事業年度末に比べ増加し、関係会社株式の評価と合わせて1億4千9百万円増加したことによるものであります。
負債合計は、前事業年度末に比べて4千1百万円減少して20億8百万円となりました。主な内容としては電子記録債務(支払手形を含む)が1億5千6百万円減少し、未払金が5千2百万円、繰延税金負債が6千万円それぞれ増加したことによるものであります。 - #2 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2026/06/22 13:11
当事業年度の設備投資については、生産設備の増強、製品情報の管理強化等を目的とした設備投資を実施しております。なお、有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
当事業年度の設備投資の総額は、239百万円であります。その主なものは、ソフトウエア仮勘定が190百万円、機械及び装置が5百万円、工具、器具及び備品が28百万円、車両運搬具が13百万円、それぞれ増加したこと等によるものであります。 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 当事業年度の財務諸表に計上した金額2026/06/22 13:11
識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報有形固定資産 2,306,174 千円 (うち住宅建材事業グループ 1,876,750千円) 無形固定資産 347,694 千円 (うち住宅建材事業グループ 339,410千円)
当社は資産を用途により、住宅建材事業、賃貸不動産、共用資産等にグルーピングしており、遊休資産については当該資産ごとにグルーピングしております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産2026/06/22 13:11
法人税法に規定する方法と同一の基準による定額法