有価証券報告書
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、独立掲記していた「流動資産」の「前払費用」、「無形固定資産」の「ソフトウエア仮勘定」及び「流動負債」の「未払消費税等」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「前払費用」に表示していた65百万円、「無形固定資産」の「ソフトウエア仮勘定」に表示していた6百万円及び「流動負債」の「未払消費税等」に表示していた614百万円は、それぞれ「その他」として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「雇用調整助成金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「雇用調整助成金」に記載していた12百万円は、「その他」として組み替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、独立掲記していた「流動資産」の「前払費用」、「無形固定資産」の「ソフトウエア仮勘定」及び「流動負債」の「未払消費税等」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「前払費用」に表示していた65百万円、「無形固定資産」の「ソフトウエア仮勘定」に表示していた6百万円及び「流動負債」の「未払消費税等」に表示していた614百万円は、それぞれ「その他」として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「雇用調整助成金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「雇用調整助成金」に記載していた12百万円は、「その他」として組み替えております。