構築物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 34億7400万
- 2018年3月31日 -8.38%
- 31億8300万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.賃貸設備には、子会社西日本スチールセンター株式会社へ建物及び構築物(899百万円)及び土地(647百万円・14,287.00㎡)、三協則武鋼業株式会社へ土地(3,590百万円・26,529.33㎡)、小野建沖縄株式会社へ建物及び構築物(543百万円)及び土地(513百万円・13,526.83㎡)を含んでおります。2018/06/25 9:02
2.帳簿価額のうち「その他」は、器具備品であり、建設仮勘定は含んでおりません。なお、金額には消費税等を含めておりません。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 10~47年
構築物 10~50年
機械及び装置 5~12年
車両運搬具 4~6年
工具、器具及び備品 4~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
また、借地権については、残存期間に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/25 9:02 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2018/06/25 9:02
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 土地 67百万円 3百万円 建物及び構築物 17 1 機械装置及び運搬具 11 - - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2018/06/25 9:02
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 土地 24百万円 64百万円 建物及び構築物 131 14 機械装置及び運搬具 1 1 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2018/06/25 9:02
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 94百万円 36百万円 機械装置及び運搬具 82 - - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 4~14年
その他(工具、器具及び備品)
4~10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
また、借地権については、残存期間に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/25 9:02