小野建(7414)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 4億3700万
- 2008年3月31日 -63.16%
- 1億6100万
- 2009年3月31日 -16.15%
- 1億3500万
- 2010年3月31日 -0.74%
- 1億3400万
- 2011年3月31日 -6.72%
- 1億2500万
- 2012年3月31日 +17.6%
- 1億4700万
- 2013年3月31日 +71.43%
- 2億5200万
- 2014年3月31日 +4.37%
- 2億6300万
- 2015年3月31日 +63.88%
- 4億3100万
- 2016年3月31日 -37.12%
- 2億7100万
- 2017年3月31日 +36.9%
- 3億7100万
- 2018年3月31日 +11.05%
- 4億1200万
- 2019年3月31日 -25.97%
- 3億500万
- 2020年3月31日 -74.1%
- 7900万
- 2021年3月31日 +186.08%
- 2億2600万
- 2022年3月31日 -2.21%
- 2億2100万
- 2023年3月31日 +16.29%
- 2億5700万
- 2024年3月31日 +233.07%
- 8億5600万
- 2025年3月31日 -2.69%
- 8億3300万
- 2026年3月31日 +56.78%
- 13億600万
個別
- 2007年3月31日
- 4億3700万
- 2008年3月31日 -63.16%
- 1億6100万
- 2009年3月31日 -16.15%
- 1億3500万
- 2010年3月31日 -0.74%
- 1億3400万
- 2011年3月31日 -4.48%
- 1億2800万
- 2012年3月31日 +14.84%
- 1億4700万
- 2013年3月31日 +71.43%
- 2億5200万
- 2014年3月31日 +4.37%
- 2億6300万
- 2015年3月31日 +63.12%
- 4億2900万
- 2016年3月31日 -36.6%
- 2億7200万
- 2017年3月31日 +36.76%
- 3億7200万
- 2018年3月31日 +10.75%
- 4億1200万
- 2019年3月31日 -25.73%
- 3億600万
- 2020年3月31日 -73.86%
- 8000万
- 2021年3月31日 +180%
- 2億2400万
- 2022年3月31日 -2.68%
- 2億1800万
- 2023年3月31日 +27.52%
- 2億7800万
- 2024年3月31日 +204.68%
- 8億4700万
- 2025年3月31日 +0.47%
- 8億5100万
- 2026年3月31日 +56.05%
- 13億2800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/25 13:24
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 △0 △214 その他有価証券評価差額金 △28 471 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:24
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △350 △568 固定資産圧縮積立金 △482 △482
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:24
(注)評価性引当額が626百万円増加しております。この増加の主な内容は、減損損失に係る評価性引当額が増加したことによるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 土地評価益 △142 △142 その他有価証券評価差額金 △383 △597 固定資産圧縮積立金 △482 △482
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/06/25 13:24
前連結会計年度末比44億71百万円減少し、938億2百万円となりました。主な要因は、その他有価証券評価差額金が4億72百万円、非支配株主持分が98百万円増加したものの、利益剰余金が39億41百万円減少し、自己株式が9億71百万円増加(純資産は減少)したことによるものです。
②キャッシュ・フローの状況