男性10名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
取締役社長 (代表取締役) | - | 小野 建 | 昭和27年1月1日生 | | 昭和50年4月 | 当社入社 | | 昭和53年10月 | 当社取締役小倉支店次長 | | 昭和58年8月 | 当社取締役大阪営業所長 | | 平成2年4月 | 当社取締役小倉支店長兼大阪営業所長 | | 平成7年6月 | 当社代表取締役社長に就任(現任) | | 平成14年8月 | 西日本スチールセンター株式会社代表取締役社長に就任(現任) | | 平成22年9月 | 小野建沖縄株式会社代表取締役会長に就任(現任) |
| (注)4 | 616 |
| 取締役副社長(代表取締役) | 大阪支店長 | 小野 剛 | 昭和55年3月17日生 | | 平成17年10月 | 当社入社 | | 平成21年4月 | 当社大阪支店鉄鋼部部長 | 平成22年6月 平成23年6月 平成25年6月 | 当社取締役大阪支店副支店長 当社取締役大阪支店長に就任 当社代表取締役副社長兼大阪支店長に就任(現任) |
| (注)4 | 39 |
専務取締役 (代表取締役) | - | 小野 哲司 | 昭和32年11月16日生 | | 昭和55年4月 | 当社入社 | | 平成元年9月 | 当社取締役大分本店長 | | 平成2年10月 | 当社取締役社長室長 | | 平成3年4月 | 当社取締役管理統括本部長兼経理部長 | | 平成7年6月 | 当社常務取締役管理統括本部長 | | 平成15年6月 | 当社代表取締役専務管理統括本部長に就任 | | 平成18年4月 | 代表取締役専務(現任) |
| (注)4 | 636 |
| 常務取締役 | 管理統括本部長 | 小野 信介 | 昭和45年5月24日生 | | 平成9年4月 | 当社入社 | | 平成15年1月 | 当社福岡支店管理部長 | | 平成15年6月 | 当社取締役福岡支店管理部長 | 平成18年4月 平成28年6月 | 当社取締役管理統括本部長 当社常務取締役管理統括本部長に就任(現任) |
| (注)4 | 616 |
| 常務取締役 | 小倉支店長 | 大久保 隆康 | 昭和27年10月16日生 | | 昭和50年3月 | 当社入社 | | 平成14年1月 | 当社小倉支店建機部長 | | 平成18年4月 | 当社小倉支店副支店長 | 平成19年6月 平成28年6月 | 当社取締役小倉支店長 当社常務取締役小倉支店長に就任(現任) |
| (注)4 | 6 |
| 常務取締役 | 東京支店長 | 高牟礼 厚 | 昭和34年8月26日生 | | 昭和58年3月 | 当社入社 | | 平成9年7月 | 当社東京営業所長 | | 平成12年4月 | 当社東京支店長 | 平成19年6月 平成28年6月 | 当社取締役東京支店長 当社常務取締役東京支店長に就任(現任) |
| (注)4 | 0 |
| 取締役 | 開発室長 | 小野 明 | 昭和43年8月24日生 | | 平成8年4月 | 当社入社 | | 平成15年1月 | 当社開発室長 | | 平成15年6月 | 当社取締役開発室長に就任(現任) |
| (注)4 | 615 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
取締役 (常勤監査等委員) | - | 廣瀬 友明 | 昭和31年9月19日生 | | 昭和55年2月 | 当社入社 | | 平成18年4月 | 当社小倉支店管理部長 | | 平成30年6月 | 取締役(常勤監査等委員)に就任(現任) |
| (注)5 | 2 |
取締役 (監査等委員) | - | 古庄 玄知 | 昭和32年12月23日生 | | 昭和60年4月 | 古庄玄知法律事務所開設 | | 平成16年6月 | 弁護士法人 古庄総合法律事務所設立 | | 同法人代表者社員弁護士(現任) | | 平成28年6月 | 当社監査役 取締役(監査等委員)に就任(現任) |
| (注)5 | - |
取締役 (監査等委員) | - | 山上 知裕 | 昭和26年6月21日生 | | 平成5年4月 | ひびき法律事務所開設 同弁護士(現任) | 平成24年6月 平成28年6月 | 当社監査役 取締役(監査等委員)に就任(現任) |
| (注)5 | - |
| | | | 計 | | 2,531 |
(注)1.古庄 玄知及び山上 知裕は、社外取締役であります。
2.代表取締役副社長 小野 剛は、代表取締役社長 小野 建の実子であります。
3.代表取締役専務 小野 哲司は、代表取締役社長 小野 建の実弟であります。
4.平成30年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.平成30年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から2年間