有価証券報告書-第26期(2022/04/01-2023/03/31)

(収益認識関係)
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
第25期(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)

	報告セグメント			その他 (注)	合計
	チタン事業	高機能材料事業	計
日本	9,255	1,508	10,763	-	10,763
米国	8,770	567	9,337	-	9,337
中国	4,941	746	5,685	311	5,996
その他	2,053	398	2,452	-	2,452
顧客との契約から 生じる収益	25,020	3,217	28,238	311	28,549
その他の収益	-	-	-	-	-
外部顧客への売上高	25,020	3,217	28,238	311	28,549

(注) その他欄に記載の売上高は、生産を終了したポリシリコン事業に関する残存在庫の売却によるものです。
第26期(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)

	報告セグメント			その他	合計
	チタン事業	高機能材料事業	計
日本	14,061	1,501	15,563	-	15,563
米国	20,737	485	21,223	-	21,223
中国	1,459	946	2,406	-	2,406
その他	3,014	867	3,881	-	3,881
顧客との契約から 生じる収益	39,273	3,801	43,074	-	43,074
その他の収益	-	-	-	-	-
外部顧客への売上高	39,273	3,801	43,074	-	43,074

2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
「注記事項(重要な会計方針) 6収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。
なお、国内における製品の販売については、出荷時から当該製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間であるため出荷時に収益を認識しております。
3.顧客との契約に基づく履行義務の充足と当該契約から生じるキャッシュ・フローとの関係並びに当事業年度末において存在する顧客との契約から翌事業年度以降に認識すると見込まれる収益の金額及び時期に関する情報
個別の予想契約期間が1年を超える重要な取引がないため、実務上の便法を適用し、残存履行義務に関する情報の記載を省略しております。また、顧客との契約から生じる対価の中に取引価額に含まれていない重要な金額はありません。