フジクラ（5803）ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 76億1400万
- 2012年3月31日 -80.61%
- 14億7600万
- 2013年3月31日 +369.78%
- 69億3400万
- 2013年6月30日 +0.66%
- 69億8000万
- 2013年9月30日 +6.09%
- 74億500万
- 2013年12月31日 -6.62%
- 69億1500万
- 2014年3月31日 +7.75%
- 74億5100万
- 2014年6月30日 -9.03%
- 67億7800万
- 2014年9月30日 +1.84%
- 69億300万
- 2014年12月31日 +0.87%
- 69億6300万
- 2015年3月31日 -10.74%
- 62億1500万
- 2015年6月30日 -0.82%
- 61億6400万
- 2015年9月30日 -13.77%
- 53億1500万
- 2015年12月31日 +174.73%
- 146億200万
- 2016年3月31日 -25.02%
- 109億4900万
- 2016年6月30日 -17.71%
- 90億1000万
- 2016年9月30日 -10.83%
- 80億3400万
- 2016年12月31日 +3.66%
- 83億2800万
- 2017年3月31日 -14.47%
- 71億2300万
- 2017年6月30日 -11.3%
- 63億1800万
- 2017年9月30日 -11.03%
- 56億2100万
- 2017年12月31日 -10.48%
- 50億3200万
- 2018年3月31日 -15.82%
- 42億3600万
- 2018年6月30日 -7.55%
- 39億1600万
- 2018年9月30日 -10.52%
- 35億400万
- 2018年12月31日 -14.93%
- 29億8100万
- 2019年3月31日 -10.4%
- 26億7100万
- 2019年6月30日 +141.59%
- 64億5300万
- 2019年9月30日 -8.17%
- 59億2600万
- 2019年12月31日 +23.25%
- 73億400万
- 2020年3月31日 -3.29%
- 70億6400万
- 2020年6月30日 -8.65%
- 64億5300万
- 2020年9月30日 -9.81%
- 58億2000万
- 2020年12月31日 -8.85%
- 53億500万
- 2021年3月31日 +17.95%
- 62億5700万
- 2021年6月30日 -2.81%
- 60億8100万
- 2021年9月30日 +10.29%
- 67億700万
- 2021年12月31日 -0.46%
- 66億7600万
- 2022年3月31日 +3.03%
- 68億7800万
- 2022年6月30日 +23.03%
- 84億6200万
- 2022年9月30日 +2.32%
- 86億5800万
- 2022年12月31日 -11.63%
- 76億5100万
- 2023年3月31日 -17.2%
- 63億3500万
- 2023年6月30日 +4.42%
- 66億1500万
- 2023年9月30日 -0.94%
- 65億5300万
- 2023年12月31日 +61.85%
- 106億600万
- 2024年3月31日 -4.82%
- 100億9500万
- 2024年6月30日 +3.03%
- 104億100万
- 2024年9月30日 -14.75%
- 88億6700万
- 2024年12月31日 +6.26%
- 94億2200万
- 2025年3月31日 -9.42%
- 85億3400万
- 2025年6月30日 -7.82%
- 78億6700万
- 2025年9月30日 -1.96%
- 77億1300万
- 2025年12月31日 +0.16%
- 77億2500万
- 2026年3月31日 -3.03%
- 74億9100万
- 2026年6月30日 -3.87%
- 72億100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。2026/06/23 13:19
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 但し、特例処理によっている金利スワップについては、有効性の評価を省略しております。2026/06/23 13:19
(7) のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却は、主として10年間の定額法により償却を行っております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/23 13:19
3.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 海外税率差異 △7.5 △4.9 のれん償却額 △0.2 △0.1 関係会社留保利益 △0.1 3.0
当社及び一部の国内連結子会社は、グループ通算制度を適用しており、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第42号 2021年8月12日)に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
