JMACS（5817）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2009年2月28日: 13億2163万
2010年2月28日 -7.32%: 12億2488万
2010年11月30日 -5.08%: 11億6260万
2011年2月28日 -1.92%: 11億4030万
2011年5月31日 -0.64%: 11億3303万
2011年8月31日 -1.82%: 11億1240万
2011年11月30日 -1.85%: 10億9177万
2012年2月29日 -27.03%: 7億9668万
2012年5月31日 +4.8%: 8億3492万
2012年8月31日 -0.86%: 8億2772万
2012年11月30日 -2.37%: 8億811万
2013年2月28日 -1.65%: 7億9474万
2013年5月31日 -1.14%: 7億8564万
2013年8月31日 -4.48%: 7億5048万
2013年11月30日 -1.7%: 7億3773万
2014年2月28日 -1.56%: 7億2620万
2014年5月31日 -1.65%: 7億1421万
2014年8月31日 -1.61%: 7億270万
2014年11月30日 +0.33%: 7億503万
2015年2月28日 -1.77%: 6億9253万
2015年5月31日 +59.54%: 11億487万
2015年8月31日 +12.98%: 12億4825万
2015年11月30日 -1.35%: 12億3138万
2016年2月29日 -5.06%: 11億6909万
2016年5月31日 -1.34%: 11億5343万
2016年8月31日 -1.5%: 11億3613万
2016年11月30日 -1.43%: 11億1986万
2017年2月28日 -2.54%: 10億9144万
2018年2月28日 -5.45%: 10億3200万
2019年2月28日 -4.86%: 9億8184万
2020年2月29日 +124.59%: 22億512万
2021年2月28日 -4.96%: 20億9580万
2021年8月31日 -2.12%: 20億5127万
2021年11月30日 -1.33%: 20億2401万
2022年2月28日 -1.35%: 19億9675万
2022年5月31日 -1.32%: 19億7032万
2022年8月31日 -1.3%: 19億4470万
2022年11月30日 -21.77%: 15億2125万
2023年2月28日 -1.04%: 15億543万
2023年5月31日 -1.26%: 14億8647万
2023年8月31日 -1.28%: 14億6751万
2023年11月30日 +55.17%: 22億7718万
2024年2月29日 -1.23%: 22億4906万
2024年5月31日 -0.47%: 22億3849万
2024年8月31日 -1.17%: 22億1221万
2024年11月30日 -1.28%: 21億8381万
2025年2月28日 -1.3%: 21億5542万
2025年5月31日 -1.32%: 21億2703万
2025年8月31日 -1.33%: 20億9864万
2025年11月30日 -0.61%: 20億8594万

有報情報

#1 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)	当事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物	14,539千円	-千円
構築物	289	-

2025/05/27 12:22

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(2024年2月29日)	当事業年度(2025年2月28日)
建物	2,242,355千円	2,149,083千円
構築物	101,184	88,103

担保付債務は、次のとおりであります。

2025/05/27 12:22

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物新2号棟冷却設備工事 10,701千円
工具、器具及び備品自己補償型耐電圧試験機(操作盤、変圧器) 11,450千円

2025/05/27 12:22

#4 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）

(賃貸等不動産関係)
当社では、大阪府において、賃貸用の建物及び土地を有しております。前事業年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は58,381千円、当事業年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は58,730千円(賃貸収益は営業外収益に、賃貸費用は営業外費用に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。

2025/05/27 12:22

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法により、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/05/27 12:22