東洋製罐グループ HD（5901）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料関連事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 21億7000万
- 2013年6月30日 -69.86%
- 6億5400万
- 2013年9月30日 +130.12%
- 15億500万
- 2013年12月31日 +73.09%
- 26億500万
- 2014年3月31日 +27.6%
- 33億2400万
- 2014年6月30日 -79.54%
- 6億8000万
- 2014年9月30日 +148.24%
- 16億8800万
- 2014年12月31日 +62.56%
- 27億4400万
- 2015年3月31日 +52.41%
- 41億8200万
- 2015年6月30日 -66.45%
- 14億300万
- 2015年9月30日 +57.8%
- 22億1400万
- 2015年12月31日 +28.59%
- 28億4700万
- 2016年3月31日 +15.17%
- 32億7900万
- 2016年6月30日
- -2億600万
- 2016年9月30日 -130.58%
- -4億7500万
- 2016年12月31日
- 2億4400万
- 2017年3月31日 +301.23%
- 9億7900万
- 2017年6月30日 -59.96%
- 3億9200万
- 2017年9月30日 +78.32%
- 6億9900万
- 2017年12月31日 +85.41%
- 12億9600万
- 2018年3月31日 +57.33%
- 20億3900万
- 2018年6月30日 -53.46%
- 9億4900万
- 2018年9月30日 +68.7%
- 16億100万
- 2018年12月31日 +79.58%
- 28億7500万
- 2019年3月31日 +17.81%
- 33億8700万
- 2019年6月30日 -94.18%
- 1億9700万
- 2019年9月30日 +19.29%
- 2億3500万
- 2019年12月31日 +191.91%
- 6億8600万
- 2020年3月31日 +121.72%
- 15億2100万
- 2020年6月30日 -71.4%
- 4億3500万
- 2020年9月30日 +121.84%
- 9億6500万
- 2020年12月31日 +117.1%
- 20億9500万
- 2021年3月31日 +45.63%
- 30億5100万
- 2021年6月30日 -45.56%
- 16億6100万
- 2021年9月30日 +94.4%
- 32億2900万
- 2021年12月31日 +40.29%
- 45億3000万
- 2022年6月30日 -59.93%
- 18億1500万
- 2022年9月30日 +44.19%
- 26億1700万
- 2022年12月31日 +2.22%
- 26億7500万
- 2023年6月30日
- -1億9100万
- 2023年9月30日 -244.5%
- -6億5800万
- 2023年12月31日 -23.56%
- -8億1300万
- 2024年9月30日
- 23億4000万
- 2025年9月30日 +24.91%
- 29億2300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社グループは総合容器メーカーとして包装容器関連及び関連技術を基礎とした各種事業を営んでいる。主な事業別に企業グループを形成しており、その各企業グループが主管となり、各事業の取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開している。2025/06/19 13:00
したがって、当社グループは製品・サービス別のセグメントから構成されており、「包装容器事業」、「エンジニアリング・充填・物流事業」、「鋼板関連事業」、「機能材料関連事業」及び「不動産関連事業」の5つを報告セグメントとしている。
「包装容器事業」は、金属、プラスチック、紙、ガラスを主原料とする容器の製造販売を行っている。「エンジニアリング・充填・物流事業」は、包装容器関連設備の製造販売、充填品の受託製造販売及び貨物の輸送を行っている。「鋼板関連事業」は、鋼板及び鋼板関連製品の製造販売を行っている。「機能材料関連事業」は、磁気ディスク用アルミ基板、光学用機能フィルム、フリット、顔料、ゲルコート等の機能材料の製造販売を行っている。「不動産関連事業」は主にオフィスビル及び商業施設等の賃貸を行っている。 - #2 事業の内容
- 主として連結子会社7社(東洋鋼鈑㈱、他6社)および持分法適用関連会社1社が携わっております。2025/06/19 13:00
(4)機能材料関連事業(磁気ディスク用アルミ基板・光学用機能フィルム・釉薬・顔料・ゲルコート・微量要素肥料などの製造販売)
主として連結子会社10社(東洋鋼鈑㈱、東洋ガラス㈱、TOMATEC㈱、他7社)が携わっております。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- 当社および連結子会社の顧客との契約から生じる収益に関する事業における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点は以下のとおりである。2025/06/19 13:00
当社グループの事業内容は包装容器事業、エンジニアリング・充填・物流事業、鋼板関連事業、機能材料関連事業、不動産関連事業等である。「包装容器事業」の履行義務は、金属、プラスチック、紙、ガラスを主原料とする容器を製造し顧客へ引き渡すことである。「エンジニアリング・充填・物流事業」の履行義務は、包装容器関連設備を製造し顧客へ引き渡すこと、充填品を受託製造し顧客へ引き渡すこと、並びに貨物を輸送することである。「鋼板関連事業」の履行義務は、鋼板及び鋼板関連製品を製造し顧客へ引き渡すことである。「機能材料関連事業」の履行義務は、磁気ディスク用アルミ基板、光学用機能フィルム、フリット、顔料、ゲルコート等の機能材料を製造し顧客へ引き渡すことである。
一時点で充足される履行義務は、主に顧客との契約に基づき商品又は製品の納品時点で商品又は製品の支配が顧客に移転すると判断していることから、約束した財又はサービスが顧客に移転した時点で充足され、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識している。国内取引については、出荷時から当該商品又は製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合は、重要性等に関する代替的な取扱いを適用し、出荷時に収益を認識している。 - #4 従業員の状況（連結）
- (1)連結会社の状況2025/06/19 13:00
(注)1.従業員数は就業人員数(連結会社から連結会社外への出向者を除き、連結会社外から連結会社への出向者を含む。)であり、臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。2025年3月31日現在 鋼板関連事業 1,577 [88] 機能材料関連事業 1,253 [69] 不動産関連事業 5 [1]
2.臨時従業員には嘱託契約の従業員、準社員およびアルバイトを含み、派遣社員を除いております。 - #5 研究開発活動
- [機能材料関連事業]2025/06/19 13:00
当連結会計年度における機能材料関連事業の研究開発費は1,045百万円であります。
主要な研究課題 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ⦅ 進捗状況 ⦆2025/06/19 13:00
当社グループの当連結会計年度の業績は、エンジニアリング事業において、海外での製缶・製蓋機械の販売減少により、売上高は9,225億16百万円となりました。営業利益は、エンジニアリング事業における海外での製缶・製蓋機械の販売減少や国内での貸倒損失の計上があったものの、包装容器事業において原材料価格高騰分の価格転嫁を実施したこと、また機能材料関連事業における市況回復があったことなどにより、342億4百万円となりました。
経常利益は、持分法投資利益が増加したものの、為替差損を計上したことなどにより375億66百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は、減損損失を計上したことにより223億94百万円となりました。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2025/06/19 13:00
(注)1.金額は、販売価格によっており、セグメント間の取引については相殺消去しております。セグメントの名称 金額(百万円) 前期比(%) 鋼板関連事業 82,173 104.2 機能材料関連事業 49,508 123.4 報告セグメント計 836,070 96.2
2.エンジニアリング・充填・物流事業のうち、物流事業は生産形態をとらないため、物流事業を除くエンジニアリング・充填事業を対象として記載しております。 - #8 設備の新設、除却等の計画（連結）
- [機能材料関連事業]2025/06/19 13:00
該当事項はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
