訂正有価証券報告書-第95期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却の方法
定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)の減価償却の方法
定額法を採用しております。
ただしソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法であります。
(3)リース資産の減価償却の方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。
(1)有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却の方法
定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)の減価償却の方法
定額法を採用しております。
ただしソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法であります。
(3)リース資産の減価償却の方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。