男性13名 女性-名(役員のうち女性の比率-%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
代表取締役 取締役会長 | | 吉田 明 | 昭和20年9月30日生 | 昭和44年4月 | 当社入社 | 平成8年6月 | 取締役業務本部総務部長 | 10年6月 | 取締役業務本部副本部長兼総務部長 | 14年6月 | 常務取締役業務本部長兼総務部長 | 16年6月 | 常務取締役業務本部長兼監査室長 | 17年6月 | 常務取締役監査室長 | 18年6月 | 代表取締役常務取締役監査室長 | 19年8月 | 代表取締役専務取締役 | 22年6月 | 代表取締役社長 | 26年6月 | 代表取締役会長(現任) |
| (注)3 | 59 |
代表取締役 取締役社長 | | 藤井 久司 | 昭和23年9月22日生 | 昭和46年4月 | 当社入社 | 平成8年6月 | 取締役生産本部長 | 10年6月 | 取締役建築本部長 | 14年6月 | 常務取締役建築環境本部長 | 15年10月 | 常務取締役 | 15年11月 | 当社取締役退任 株式会社楢崎製作所代表取締役社長 | 19年4月 | 株式会社横河橋梁(現株式会社横河ブリッジ)代表取締役社長 | 19年6月 | 株式会社楢崎製作所取締役退任 | 19年8月 | 当社取締役(非常勤) | 21年10月 | 株式会社横河住金ブリッジ代表取締役社長 | 24年6月 | 株式会社横河住金ブリッジ取締役退任 | 25年5月 | 一般社団法人日本橋梁建設協会会長(現任) | 26年6月 27年6月 | 代表取締役社長(現任) 株式会社横河ブリッジ代表取締役社長 (現任) | (重要な兼職の状況) 株式会社横河ブリッジ 代表取締役社長 |
| (注)3 | 58 |
取締役 | 社長室長 総務部長 | 髙木 清次 | 昭和34年2月2日生 | 昭和58年4月 | 当社入社 | 平成17年7月 | 業務本部大阪業務部長 | 19年8月 | 人事部長 | 23年10月 | 理事人事部長 | 25年10月 | 理事総務部長 | 26年6月 | 取締役社長室長兼総務部長(現任) 株式会社横河ニューライフ代表取締役社長(現任) | (重要な兼職の状況) | 株式会社横河ニューライフ 代表取締役社長 |
| (注)3 | 9 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
取締役 | | 名取 暢 | 昭和31年3月20日生 | 昭和54年4月 | 当社入社 | 平成16年6月 | 取締役橋梁営業本部副本部長兼営業第一部長 | 17年6月 | 取締役橋梁営業本部長兼営業第一部長 | 17年10月 | 取締役橋梁営業本部長 | 19年8月 | 当社取締役退任 株式会社横河ブリッジ取締役橋梁営業本部長 | 20年6月 | 同社常務取締役橋梁営業本部長 | 23年6月 | 同社常務取締役技術計画室長 | 24年6月 | 当社代表取締役専務取締役社長室長 株式会社横河ニューライフ代表取締役社長 | 26年6月 | 当社取締役(非常勤)(現任) 横河工事株式会社代表取締役社長(現任) | (重要な兼職の状況) | 横河工事株式会社 代表取締役社長 |
| (注)3 | 34 |
取締役 | | 猪岡 修治 | 昭和24年12月9日生 | 昭和47年4月 | 当社入社 | 平成13年8月 | 理事システム建築事業部副事業部長兼営業部長 株式会社横河システム建築取締役(兼務) | 14年3月 | 当社退社 | 14年4月 | 株式会社横河システム建築取締役営業部長 | 18年6月 | 同社常務取締役営業部長 | 19年4月 | 同社常務取締役品質管理室長 | 19年10月 | 同社常務取締役 | 20年6月 | 当社取締役(非常勤)(現任) 株式会社横河システム建築代表取締役社長(現任) | (重要な兼職の状況) 株式会社横河システム建築 代表取締役社長 |
| (注)3 | 27 |
取締役 | | 金子 俊一 | 昭和33年12月16日生 | 昭和58年4月 | 当社入社 | 平成15年10月 | 橋梁営業本部技術部部長 | 17年7月 | 技術本部開発部長 | 18年10月 | 橋梁生産本部設計第二部長 | 19年8月 | 株式会社横河ブリッジ橋梁生産本部設計第二部長 | 20年10月 | 同社技術本部技術研究所長 | 21年10月 | 同社理事技術本部技術研究所長 | 23年6月 | 同社理事設計センター設計第一部長 | 25年7月 | 株式会社横河技術情報理事 | 26年6月 | 当社取締役(非常勤)(現任) 株式会社横河技術情報代表取締役社長(現任) | (重要な兼職の状況) | 株式会社横河技術情報 代表取締役社長 |
| (注)3 | 6 |
|
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
取締役 | 技術総括室長 新規事業開発室長 | 髙田 和彦 | 昭和34年6月11日生 | 昭和60年4月 | 当社入社 | 平成15年10月 | 橋梁営業本部技術部部長 | 17年7月 | 技術本部技術研究所長 | 19年8月 | 株式会社横河ブリッジ技術本部技術研究所長 | 20年10月 | 同社理事橋梁生産本部設計第一部長 | 23年6月 | 当社取締役(非常勤)技術総括室長・総合技術研究所担当 株式会社横河ブリッジ取締役設計センター長兼技術本部長(現任) | 26年6月 | 当社取締役(非常勤)技術総括室長兼新規事業開発室長・総合技術研究所担当(現任) | (重要な兼職の状況) 株式会社横河ブリッジ 取締役 |
| (注)3 | 10 |
取締役 | | 北田 幹直 | 昭和27年1月29日生 | 昭和51年4月 | 検事任官(東京地方検察庁) | 62年7月 | 在米日本国大使館一等書記官 | 平成 9年4月 | 法務省刑事局国際課長 | 14年4月 | 外務省大臣官房監察査察官 | 20年7月 | 千葉地方検察庁検事正 | 21年1月 | 公安調査庁長官 | 22年12月 | 札幌高等検察庁検事長 | 24年1月 | 大阪高等検察庁検事長 | 26年1月 | 退官 | 3月 | 森・濱田松本法律事務所客員弁護士 | | (現任) | 6月 | シャープ株式会社社外取締役(現任) | | 王子ホールディングス株式会社 | | 社外監査役(現任) | 8月 | アスクル株式会社社外監査役(現任) | 27年6月 | 当社取締役(現任) | (重要な兼職の状況) 森・濱田松本法律事務所 客員弁護士 シャープ株式会社 社外取締役 王子ホールディングス株式会社 社外監査役 アスクル株式会社 社外監査役 |
| (注)4 | - |
常勤監査役 | | 北爪 恒平 | 昭和25年7月22日生 | 昭和49年4月 | 当社入社 | 平成11年4月 | 業務本部千葉業務部長 | 14年6月 | 業務本部大阪業務部長 | 17年7月 | 業務本部総務部部長 | 19年8月 | 総務部部長 | 21年6月 | 当社常勤監査役(現任) |
| (注)6 | 12 |
常勤監査役 | | 深沢 誠 | 昭和25年11月15日生 | 昭和48年4月 | 当社入社 | 平成10年6月 | 取締役新規事業開発室長 | 14年6月 | 取締役安全品質保証室長 | 16年6月 | 当社取締役退任 株式会社ワイ・シー・イー常務取締役 | 17年6月 | 同社代表取締役社長 | 23年6月 | 当社常勤監査役(現任) |
| (注)6 | 17 |
監査役 | | 志々目 昌史 | 昭和30年2月16日生 | 昭和61年4月 | 弁護士登録 | 平成9年10月 | 志々目法律事務所開設 | 18年6月 | 当社監査役(現任) | (重要な兼職の状況) | 志々目法律事務所 弁護士 | 澁澤倉庫株式会社 社外監査役 |
| (注)5 | 8 |
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役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
監査役 | | 八木 和則 | 昭和24年4月1日生 | 昭和47年4月 | 株式会社横河電機製作所(現横河電機株式会社)入社 | 平成17年6月 | 同社取締役専務執行役員経営管理本部長 | 23年6月 | 当社監査役(現任) | (重要な兼職の状況) | JSR株式会社 社外取締役 | TDK株式会社 社外監査役 | 応用地質株式会社 社外取締役 |
| (注)6 | 3 |
監査役 | | 西山 重良 | 昭和25年9月24日生 | 昭和48年4月 | 株式会社第一勧業銀行入行 | 平成11年4月 | 同行投資銀行部長 | 12年10月 | みずほ証券株式会社常務執行役員 | 17年6月 | 同社取締役副社長 | 20年10月 | 株式会社データ・キーピング・サービス代表取締役社長(現任) | 24年6月 | 当社監査役(現任) | (重要な兼職の状況) | 株式会社データ・キーピング・サービス 代表取締役社長 | 株式会社高文 監査役 | 株式会社西日本書庫センター 社外取締役 |
| (注)5 | 1 |
計 | 249 |
(注)1.取締役 北田幹直は、社外取締役です。
2.監査役 志々目昌史、八木和則、西山重良は、社外監査役です。
3.平成26年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.平成27年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.平成24年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.平成27年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.所有株式数は千株未満を切り捨てて記載しています。