中国工業(5974)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 鉄構機器事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 7659万
- 2013年6月30日
- -15万
- 2013年9月30日
- 564万
- 2013年12月31日 +107.39%
- 1170万
- 2014年3月31日
- -409万
- 2014年6月30日
- 899万
- 2014年9月30日 +83.1%
- 1647万
- 2014年12月31日
- -1671万
- 2015年3月31日 -79.97%
- -3008万
- 2015年6月30日
- 307万
- 2015年9月30日 +906.8%
- 3092万
- 2015年12月31日 +44.19%
- 4459万
- 2016年3月31日 +41.15%
- 6295万
- 2016年6月30日
- -184万
- 2016年9月30日
- 2290万
- 2017年3月31日 +231.82%
- 7598万
- 2017年6月30日 -81.39%
- 1414万
- 2017年9月30日 +166.04%
- 3763万
- 2018年3月31日 +109.25%
- 7874万
- 2018年6月30日 -86.79%
- 1040万
- 2018年9月30日 +165.47%
- 2761万
- 2018年12月31日 +19.48%
- 3300万
- 2019年3月31日 +44.6%
- 4771万
- 2019年6月30日 -76.95%
- 1100万
- 2019年9月30日 +200%
- 3300万
- 2019年12月31日 +9.09%
- 3600万
- 2020年3月31日 +30.56%
- 4700万
- 2020年9月30日 -61.7%
- 1800万
- 2020年12月31日 +100%
- 3600万
- 2021年3月31日 +11.11%
- 4000万
- 2021年6月30日 -77.5%
- 900万
- 2021年9月30日 +66.67%
- 1500万
- 2021年12月31日 +80%
- 2700万
- 2022年3月31日 +48.15%
- 4000万
- 2022年6月30日 -97.5%
- 100万
- 2022年9月30日 +500%
- 600万
- 2022年12月31日 +66.67%
- 1000万
- 2023年3月31日 -50%
- 500万
- 2023年6月30日 +20%
- 600万
- 2023年9月30日 +83.33%
- 1100万
- 2023年12月31日 +154.55%
- 2800万
- 2024年3月31日 +14.29%
- 3200万
- 2024年9月30日 -34.38%
- 2100万
- 2025年3月31日 +109.52%
- 4400万
- 2025年9月30日 -61.36%
- 1700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会において経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/24 9:09
当社グループは主に製品別及び顧客業態別に「高圧機器事業」「鉄構機器事業」「施設機器事業」「運送事業」の4事業に分類し、当該4事業を報告セグメントとしております。
「高圧機器事業」は、高圧ガス容器(LPガス及びその他の一般高圧ガス)、LPガスバルク貯槽、LPガス設備、LPガス貯槽、その他の高圧ガス貯槽の製造販売、高圧ガス関連設備の設計施工を行っております。 - #2 従業員の状況(連結)
- 2025年3月31日現在2025/06/24 9:09
(注) 1 従業員数は就業人員であります。セグメントの名称 従業員数(名) 高圧機器事業 181 鉄構機器事業 22 施設機器事業 24
2 全社(共通)は、経営管理部及び総務部等の管理部門の従業員であります。 - #3 研究開発活動
- 特筆すべき事項はありません。2025/06/24 9:09
(2)鉄構機器事業
特筆すべき事項はありません。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループを取り巻く環境においても、諸資材、電力エネルギー費用、運賃等の上昇基調が続きました。2025/06/24 9:09
このような経済情勢のもと、当社グループは引続き受注の拡大に努め、売上については鉄構機器事業及び運送事業は減収となりましたものの、高圧機器事業及び施設機器事業は増収となりました。
この結果、当連結会計年度の売上高は138億43百万円(前期比5億11百万円の増収)となりました。利益面においては、売上高が増加したことにより、営業利益は4億15百万円(同2億8百万円の増益)に、経常利益は4億97百万円(同2億14百万円の増益)に、親会社株主に帰属する当期純利益は3億76百万円(同1億70百万円の増益)となりました。