5991 日本発條

時価

4493億円

PER 予

10.19倍

2010年以降

5.17-55.7倍
（2010-2024年）

1.01倍

2010年以降

0.46-1.77倍
（2010-2024年）

3.1%

ROE 予

9.88%

ROA 予

5.79%

前受金、資産の部合計、セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	前受金		資産の部合計		セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか		退職給付に係る調整額（税引後）
2008/03	25百万		4011億		-		-
2009/03	2百万	-92%	3249億	-19%	-		-
2010/03	51百万	大幅増	3571億	+9.9%	-		-
2011/03	98百万	+92.2%	3560億	-0.3%	-		-
2012/03	74百万	-24.5%	3937億	+10.6%	-		-
2013/03	7百万	-90.5%	4251億	+8%	79.1億		-
2014/03	3百万	-57.1%	4650億	+9.4%	74.6億	-5.7%	-
2015/03	-		5299億	+14%	-		35.6億
2016/03	-		5098億	-3.8%	-		-67.5億	赤転
2017/03	-		5417億	+6.3%	-		34.6億	黒転
2018/03	-		5726億	+5.7%	-		16.9億	-51%
2019/03	-		5732億	+0.1%	-		-22.1億	赤転
2020/03	-		5326億	-7.1%	-		-37.2億	赤拡
2021/03	-		5608億	+5.3%	-		59.3億	黒転
2022/03	-		5881億	+4.9%	-		31.9億	-46.2%
2023/03	-		6060億	+3.1%	-		19.2億	-39.7%
2024/03	-		6903億	+13.9%	-		127億	+559.9%

2008年3月

前受金: 2500万
資産の部合計: 4010億6900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2009年3月

前受金: 200万
資産の部合計: 3248億8800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2010年3月

前受金: 5100万
資産の部合計: 3571億4100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2011年3月

前受金: 9800万
資産の部合計: 3560億4800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2012年3月

前受金: 7400万
資産の部合計: 3936億9500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2013年3月

前受金: 700万
資産の部合計: 4250億5000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか: 79億1300万
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2014年3月

前受金: 300万
資産の部合計: 4649億7200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか: 74億6000万
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2015年3月

前受金: -
資産の部合計: 5298億9900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 35億5600万

2016年3月

前受金: -
資産の部合計: 5098億1000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -67億5000万

2017年3月

前受金: -
資産の部合計: 5417億4100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 34億5600万

2018年3月

前受金: -
資産の部合計: 5725億7900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 16億9200万

2019年3月

前受金: -
資産の部合計: 5731億9800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -22億1200万

2020年3月

前受金: -
資産の部合計: 5326億1500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -37億1900万

2021年3月

前受金: -
資産の部合計: 5607億6900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 59億2800万

2022年3月

前受金: -
資産の部合計: 5880億9100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 31億8700万

2023年3月

前受金: -
資産の部合計: 6060億3900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 19億2300万

2024年3月

前受金: -
資産の部合計: 6902億8900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業機器ほか: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 126億8900万