5991 日本発條

時価

4005億円

PER 予

10.62倍

2010年以降

5.3-55.7倍
（2010-2023年）

0.97倍

2010年以降

0.46-1.77倍
（2010-2023年）

2.44%

ROE 予

9.16%

ROA 予

5.32%

のれん償却額 - 産業機器ほか、持分法の適用範囲の変動、投資有価証券売却損益（△は益）

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	のれん償却額 - 産業機器ほか		持分法の適用範囲の変動		投資有価証券売却損益（△は益）
2008/03	-		-		-31.7億
2009/03	-		-		-0.17億	赤縮
2010/03	-		-		-0.14億	赤縮
2011/03	-		-		-0.33億	赤拡
2012/03	-		-		-5.03億	赤拡
2013/03	30百万		-		-
2014/03	54百万	+80%	-408百万		1.3億	黒転
2017/03	-		-		-0.31億	赤転
2018/03	-		-		-23.9億	赤拡
2021/03	-		-		-6.59億	赤縮
2022/03	-		-		-1.83億	赤縮
2023/03	-		-		0.26億	黒転

2008年3月

のれん償却額 - 産業機器ほか: -
持分法の適用範囲の変動: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -31億6800万

2009年3月

のれん償却額 - 産業機器ほか: -
持分法の適用範囲の変動: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -1700万

2010年3月

のれん償却額 - 産業機器ほか: -
持分法の適用範囲の変動: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -1400万

2011年3月

のれん償却額 - 産業機器ほか: -
持分法の適用範囲の変動: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -3300万

2012年3月

のれん償却額 - 産業機器ほか: -
持分法の適用範囲の変動: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -5億300万

2013年3月

のれん償却額 - 産業機器ほか: 3000万
持分法の適用範囲の変動: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -

2014年3月

のれん償却額 - 産業機器ほか: 5400万
持分法の適用範囲の変動: -4億800万
投資有価証券売却損益（△は益）: 1億3000万

2017年3月

のれん償却額 - 産業機器ほか: -
持分法の適用範囲の変動: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -3100万

2018年3月

のれん償却額 - 産業機器ほか: -
持分法の適用範囲の変動: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -23億8500万

2021年3月

のれん償却額 - 産業機器ほか: -
持分法の適用範囲の変動: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -6億5900万

2022年3月

のれん償却額 - 産業機器ほか: -
持分法の適用範囲の変動: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -1億8300万

2023年3月

のれん償却額 - 産業機器ほか: -
持分法の適用範囲の変動: -
投資有価証券売却損益（△は益）: 2600万