5991 日本発條

5991
2024/04/25
時価
3817億円
PER 予
10.12倍
2010年以降
5.3-55.7倍
(2010-2023年)
PBR
0.93倍
2010年以降
0.46-1.77倍
(2010-2023年)
配当 予
2.56%
ROE 予
9.16%
ROA 予
5.32%
資料
Link
CSV,JSON

減価償却費

【期間】

連結

2008年3月31日
229億3500万
2009年3月31日 +15.98%
266億
2010年3月31日 -9.5%
240億7400万
2011年3月31日 -6.19%
225億8400万
2012年3月31日 -5.37%
213億7100万
2013年3月31日 +0.1%
213億9300万
2014年3月31日 -1.64%
210億4200万
2015年3月31日 +1.93%
214億4800万
2016年3月31日 +9.95%
235億8200万
2017年3月31日 -1.89%
231億3700万
2018年3月31日 +4.34%
241億4100万
2019年3月31日 +3.56%
250億100万
2020年3月31日 +5.63%
264億800万
2021年3月31日 +4.13%
274億9800万
2022年3月31日 +2.92%
283億
2023年3月31日 +2.05%
288億7900万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
1 セグメント資産の調整額121,343百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金等であります。
2 減価償却費は本社建物等の償却額であります。
3 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額742百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産の増加額であります。
2023/06/29 11:20
#2 セグメント表の脚注(連結)
減価償却費は本社建物等の償却額であります。2023/06/29 11:20
#3 主要な販売費及び一般管理費
販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
退職給付費用335 〃258 〃
減価償却費852 〃843 〃
支払手数料3,366 〃4,655 〃
2023/06/29 11:20
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(繰延税金資産)
前事業年度(2022年3月31日)当事業年度(2023年3月31日)
投資有価証券等評価損17,770百万円19,261百万円
減価償却費及び減損損失累計額2,241 〃3,774 〃
移転価格調整引当金- 〃3,731 〃
(繰延税金負債)
2023/06/29 11:20
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
(繰延税金資産)
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
未払費用5,122 〃3,132 〃
減価償却費及び減損損失累計額4,562 〃6,100 〃
賞与引当金3,228 〃3,195 〃
(繰延税金負債)
2023/06/29 11:20