5991 日本発條

時価

3858億円

PER 予

8.75倍

2010年以降

5.17-55.7倍
（2010-2024年）

0.86倍

2010年以降

0.46-1.77倍
（2010-2024年）

3.61%

ROE 予

9.88%

ROA 予

5.79%

製品、在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、特許免責費用他1件

【期間】

通期

年度	製品		在外子会社の会計処理の変更に伴う増減		特許免責費用		執行役員退職慰労引当金
2008/03	53.8億		-		-		-
2009/03	-		202百万		-		-
2010/03	-		-		-		583百万
2011/03	-		-		139百万		667百万	+14.4%
2012/03	-		-		-		688百万	+3.1%
2013/03	-		-		-		663百万	-3.6%
2014/03	-		-		-		598百万	-9.8%
2015/03	-		-		-		679百万	+13.5%
2016/03	-		-		-		644百万	-5.2%
2017/03	-		-		-		746百万	+15.8%
2018/03	-		-		-		810百万	+8.6%
2019/03	-		-		-		779百万	-3.8%
2020/03	-		-		-		875百万	+12.3%
2021/03	-		-		-		791百万	-9.6%
2022/03	-		-		-		843百万	+6.6%
2023/03	-		-		-		843百万	±0%
2024/03	-		-		-		881百万	+4.5%

2008年3月

製品: 53億7700万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
特許免責費用: -
執行役員退職慰労引当金: -

2009年3月

製品: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: 2億200万
特許免責費用: -
執行役員退職慰労引当金: -

2010年3月

製品: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
特許免責費用: -
執行役員退職慰労引当金: 5億8300万

2011年3月

製品: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
特許免責費用: 1億3900万
執行役員退職慰労引当金: 6億6700万

2012年3月

製品: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
特許免責費用: -
執行役員退職慰労引当金: 6億8800万

2013年3月

製品: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
特許免責費用: -
執行役員退職慰労引当金: 6億6300万

2014年3月

製品: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
特許免責費用: -
執行役員退職慰労引当金: 5億9800万

2015年3月

製品: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
特許免責費用: -
執行役員退職慰労引当金: 6億7900万

2016年3月

製品: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
特許免責費用: -
執行役員退職慰労引当金: 6億4400万

2017年3月

製品: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
特許免責費用: -
執行役員退職慰労引当金: 7億4600万

2018年3月

製品: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
特許免責費用: -
執行役員退職慰労引当金: 8億1000万

2019年3月

製品: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
特許免責費用: -
執行役員退職慰労引当金: 7億7900万

2020年3月

製品: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
特許免責費用: -
執行役員退職慰労引当金: 8億7500万

2021年3月

製品: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
特許免責費用: -
執行役員退職慰労引当金: 7億9100万

2022年3月

製品: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
特許免責費用: -
執行役員退職慰労引当金: 8億4300万

2023年3月

製品: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
特許免責費用: -
執行役員退職慰労引当金: 8億4300万

2024年3月

製品: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
特許免責費用: -
執行役員退職慰労引当金: 8億8100万