5991 日本発條

時価

3890億円

PER 予

8.83倍

2010年以降

5.17-55.7倍
（2010-2024年）

0.87倍

2010年以降

0.46-1.77倍
（2010-2024年）

3.58%

ROE 予

9.88%

ROA 予

5.79%

関係会社株式売却益、セグメント間の内部売上高又は振替高 - 懸架ばね、屑売却代他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社株式売却益		セグメント間の内部売上高又は振替高 - 懸架ばね		屑売却代		実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加
2008/03	11.3億		-		19.8億		-
2009/03	-		-		16.8億	-15.2%	-
2012/03	-		-		-		-272百万
2013/03	-		16.7億		-		-
2014/03	18.2億	+60.4%	18.7億	+12%	-		-

2008年3月

関係会社株式売却益: 11億3200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 懸架ばね: -
屑売却代: 19億8400万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -

2009年3月

関係会社株式売却益: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 懸架ばね: -
屑売却代: 16億8200万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -

2012年3月

関係会社株式売却益: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 懸架ばね: -
屑売却代: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -2億7200万

2013年3月

関係会社株式売却益: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 懸架ばね: 16億6500万
屑売却代: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -

2014年3月

関係会社株式売却益: 18億1600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 懸架ばね: 18億6500万
屑売却代: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -