長期前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億2400万
- 2009年3月31日 -47.58%
- 6500万
- 2010年3月31日 -67.69%
- 2100万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 4億8500万
- 2012年3月31日 -30.93%
- 3億3500万
- 2013年3月31日 -40.3%
- 2億
- 2014年3月31日 -9%
- 1億8200万
- 2015年3月31日 -79.67%
- 3700万
- 2016年3月31日 -86.49%
- 500万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 1億500万
- 2018年3月31日 -54.29%
- 4800万
- 2019年3月31日 -81.25%
- 900万
- 2020年3月31日 +988.89%
- 9800万
- 2021年3月31日 -57.14%
- 4200万
- 2022年3月31日 +45.24%
- 6100万
- 2023年3月31日 +108.2%
- 1億2700万
- 2024年3月31日 -46.46%
- 6800万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 長期前払費用
定額法を採用しております。
3 引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(2)賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき当事業年度に見合う分を計上しております。
(3)役員賞与引当金
役員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき当事業年度に見合う分を計上しております。2024/06/26 10:38