5991 日本発條

5991
2024/09/18
時価
4290億円
PER 予
8.39倍
2010年以降
5.17-55.7倍
(2010-2024年)
PBR
0.93倍
2010年以降
0.46-1.77倍
(2010-2024年)
配当 予
3.58%
ROE 予
11.11%
ROA 予
6.51%
資料
Link
CSV,JSON

長期前払費用

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
1億2400万
2009年3月31日 -47.58%
6500万
2010年3月31日 -67.69%
2100万
2011年3月31日 +999.99%
4億8500万
2012年3月31日 -30.93%
3億3500万
2013年3月31日 -40.3%
2億
2014年3月31日 -9%
1億8200万
2015年3月31日 -79.67%
3700万
2016年3月31日 -86.49%
500万
2017年3月31日 +999.99%
1億500万
2018年3月31日 -54.29%
4800万
2019年3月31日 -81.25%
900万
2020年3月31日 +988.89%
9800万
2021年3月31日 -57.14%
4200万
2022年3月31日 +45.24%
6100万
2023年3月31日 +108.2%
1億2700万
2024年3月31日 -46.46%
6800万

有報情報

#1 重要な会計方針、財務諸表(連結)
長期前払費用
定額法を採用しております。
3 引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(2)賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき当事業年度に見合う分を計上しております。
(3)役員賞与引当金
役員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき当事業年度に見合う分を計上しております。2024/06/26 10:38