5991 日本発條

時価

3746億円

PER 予

8.5倍

2010年以降

5.17-55.7倍
（2010-2024年）

0.84倍

2010年以降

0.46-1.77倍
（2010-2024年）

3.71%

ROE 予

9.88%

ROA 予

5.79%

訴訟関連損失、実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加、当期変動額合計他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	訴訟関連損失	実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加	当期変動額合計	資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額	減価償却費	のれん償却額 - 精密部品
2010/03	-	-	0	-	-	-
2011/03	104百万	-	2.27億	302百万	-	-
2012/03	291百万 +179.8%	-272百万	3.77億 +66.1%	-	-	-
2013/03	-	-	14.1億 +273.2%	-	-	-
2014/03	-	-	-	-	87百万	0
2015/03	-	-	-	-	33百万 -62.1%	0
2016/03	-	-	-	-	-	0
2017/03	-	-	-	-	-	0
2018/03	-	-	-	-	-	0

2010年3月

訴訟関連損失: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
当期変動額合計: 0
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
減価償却費: -
のれん償却額 - 精密部品: -

2011年3月

訴訟関連損失: 1億400万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
当期変動額合計: 2億2700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 3億200万
減価償却費: -
のれん償却額 - 精密部品: -

2012年3月

訴訟関連損失: 2億9100万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -2億7200万
当期変動額合計: 3億7700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
減価償却費: -
のれん償却額 - 精密部品: -

2013年3月

訴訟関連損失: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
当期変動額合計: 14億700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
減価償却費: -
のれん償却額 - 精密部品: -

2014年3月

訴訟関連損失: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
当期変動額合計: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
減価償却費: 8700万
のれん償却額 - 精密部品: 0

2015年3月

訴訟関連損失: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
当期変動額合計: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
減価償却費: 3300万
のれん償却額 - 精密部品: 0

2016年3月

訴訟関連損失: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
当期変動額合計: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
減価償却費: -
のれん償却額 - 精密部品: 0

2017年3月

訴訟関連損失: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
当期変動額合計: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
減価償却費: -
のれん償却額 - 精密部品: 0

2018年3月

訴訟関連損失: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
当期変動額合計: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
減価償却費: -
のれん償却額 - 精密部品: 0