5991 日本発條

時価

3858億円

PER 予

8.75倍

2010年以降

5.17-55.7倍
（2010-2024年）

0.86倍

2010年以降

0.46-1.77倍
（2010-2024年）

3.61%

ROE 予

9.88%

ROA 予

5.79%

従業員数 - 産業機器ほか、連結範囲の変動、実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加他1件

【期間】

通期

年度	従業員数 - 産業機器ほか		連結範囲の変動		実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加		棚卸資産帳簿価額切下額
2012/03	-		-		0		-
2013/03	-		30百万		-		2.5億
2014/03	-		-		-		3.5億	+40%
2015/03	-		-		-		0.15億	-95.7%
2016/03	-		-		-		10.1億	大幅増
2017/03	-		-		-		4.53億	-55%
2018/03	-		-		-		4.41億	-2.6%
2019/03	2,633		-		-		0.75億	-83%
2020/03	2,666	+1.25%	-		-		-1.57億	赤転
2021/03	2,683	+0.64%	-		-		4.29億	黒転
2022/03	2,730	+1.75%	-		-		4.26億	-0.7%
2023/03	2,836	+3.88%	-		-		4.02億	-5.6%

2012年3月

従業員数 - 産業機器ほか: -
連結範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: 0
棚卸資産帳簿価額切下額: -

2013年3月

従業員数 - 産業機器ほか: -
連結範囲の変動: 3000万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 2億5000万

2014年3月

従業員数 - 産業機器ほか: -
連結範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 3億5000万

2015年3月

従業員数 - 産業機器ほか: -
連結範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 1500万

2016年3月

従業員数 - 産業機器ほか: -
連結範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 10億600万

2017年3月

従業員数 - 産業機器ほか: -
連結範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 4億5300万

2018年3月

従業員数 - 産業機器ほか: -
連結範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 4億4100万

2019年3月

従業員数 - 産業機器ほか: 2,633
連結範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 7500万

2020年3月

従業員数 - 産業機器ほか: 2,666
連結範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
棚卸資産帳簿価額切下額: -1億5700万

2021年3月

従業員数 - 産業機器ほか: 2,683
連結範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 4億2900万

2022年3月

従業員数 - 産業機器ほか: 2,730
連結範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 4億2600万

2023年3月

従業員数 - 産業機器ほか: 2,836
連結範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 4億200万