5991 日本発條

時価

4603億円

PER 予

10.44倍

2010年以降

5.17-55.7倍
（2010-2024年）

1.03倍

2010年以降

0.46-1.77倍
（2010-2024年）

3.02%

ROE 予

9.88%

ROA 予

5.79%

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか、実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加、リース債務の返済による支出他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか		実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加		リース債務の返済による支出		法人税等合計
2008/03	-		-		-		120億
2009/03	-		-		-4.81億		39.6億	-66.8%
2010/03	-		-		-5.55億	赤拡	39.7億	+0.3%
2011/03	-		-		-8.2億	赤拡	94億	+136.5%
2012/03	-		272百万		-6.42億	赤縮	56億	-40.4%
2013/03	-		-		-15.8億	赤拡	110億	+96.2%
2014/03	39.8億		-		-7.77億	赤縮	140億	+27.3%
2015/03	41.5億	+4.1%	-		-8.27億	赤拡	118億	-15.9%
2016/03	30.8億	-25.7%	-		-3.72億	赤縮	103億	-12.8%
2017/03	54.9億	+78.2%	-		-3.18億	赤縮	107億	+4.7%
2018/03	56億	+2%	-		-2.81億	赤縮	100億	-6.6%
2019/03	62.3億	+11.2%	-		-2.8億	赤縮	113億	+12.9%
2020/03	48億	-22.9%	-		-3.27億	赤拡	63.5億	-43.9%
2021/03	63.4億	+32.1%	-		-4.41億	赤拡	43.2億	-31.9%
2022/03	108億	+69.7%	-		-4.03億	赤縮	168億	+289.8%
2023/03	128億	+18.8%	-		-6.04億	赤拡	72.4億	-57%
2024/03	-		-		-4.78億	赤縮	171億	+135.8%

2008年3月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
リース債務の返済による支出: -
法人税等合計: 119億5200万

2009年3月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
リース債務の返済による支出: -4億8100万
法人税等合計: 39億6300万

2010年3月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
リース債務の返済による支出: -5億5500万
法人税等合計: 39億7400万

2011年3月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
リース債務の返済による支出: -8億2000万
法人税等合計: 93億9800万

2012年3月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: 2億7200万
リース債務の返済による支出: -6億4200万
法人税等合計: 55億9700万

2013年3月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
リース債務の返済による支出: -15億8100万
法人税等合計: 109億8100万

2014年3月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか: 39億8200万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
リース債務の返済による支出: -7億7700万
法人税等合計: 139億7900万

2015年3月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか: 41億4700万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
リース債務の返済による支出: -8億2700万
法人税等合計: 117億5800万

2016年3月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか: 30億8000万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
リース債務の返済による支出: -3億7200万
法人税等合計: 102億5700万

2017年3月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか: 54億8900万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
リース債務の返済による支出: -3億1800万
法人税等合計: 107億4400万

2018年3月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか: 56億
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
リース債務の返済による支出: -2億8100万
法人税等合計: 100億3100万

2019年3月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか: 62億2900万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
リース債務の返済による支出: -2億8000万
法人税等合計: 113億2000万

2020年3月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか: 48億200万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
リース債務の返済による支出: -3億2700万
法人税等合計: 63億4500万

2021年3月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか: 63億4400万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
リース債務の返済による支出: -4億4100万
法人税等合計: 43億1800万

2022年3月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか: 107億6300万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
リース債務の返済による支出: -4億300万
法人税等合計: 168億3000万

2023年3月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか: 127億9000万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
リース債務の返済による支出: -6億400万
法人税等合計: 72億4100万

2024年3月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業機器ほか: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
リース債務の返済による支出: -4億7800万
法人税等合計: 170億7200万