5991 日本発條

5991
2024/05/02
時価
3922億円
PER 予
10.4倍
2010年以降
5.3-55.7倍
(2010-2023年)
PBR
0.95倍
2010年以降
0.46-1.77倍
(2010-2023年)
配当 予
2.49%
ROE 予
9.16%
ROA 予
5.32%
資料
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その他、減価償却費 - 産業機器ほか

【期間】
  • 通期
年度その他減価償却費 - 産業機器ほか
2008/0346.8億-
2009/0341.8億 -10.7%-
2010/0338.5億 -7.9%-
2011/0349.1億 +27.5%-
2012/0384.6億 +72.5%-
2013/0399.8億 +18%-
2014/0390.3億 -9.5%20.1億
2015/0390.1億 -0.3%19.5億 -2.9%
2016/0384.7億 -6%21.9億 +12.1%
2017/03101億 +19.4%23億 +4.9%
2018/0399.4億 -1.8%24.7億 +7.6%
2019/0379.4億 -20.1%26.6億 +7.5%
2020/0391.2億 +14.9%31.2億 +17.6%
2021/0397.9億 +7.3%37.6億 +20.3%
2022/03108億 +10.7%36.8億 -2.1%
2023/03122億 +12.6%35.5億 -3.4%

2014年3月

その他
90億3400万
減価償却費 - 産業機器ほか
20億1000万

2015年3月

その他
90億900万
減価償却費 - 産業機器ほか
19億5200万

2016年3月

その他
84億7200万
減価償却費 - 産業機器ほか
21億8800万

2017年3月

その他
101億1600万
減価償却費 - 産業機器ほか
22億9600万

2018年3月

その他
99億3500万
減価償却費 - 産業機器ほか
24億7000万

2019年3月

その他
79億3600万
減価償却費 - 産業機器ほか
26億5500万

2020年3月

その他
91億1700万
減価償却費 - 産業機器ほか
31億2200万

2021年3月

その他
97億8700万
減価償却費 - 産業機器ほか
37億5500万

2022年3月

その他
108億3900万
減価償却費 - 産業機器ほか
36億7500万